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2025.11.04

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ヒト脳オルガノイド研究への細胞提供に関する意識調査を実施 7割以上が包括同意に慎重

本研究成果のポイント回答者の73%が包括同意に慎重日本人の20代から60代の男女326人を対象にオンライン調査を実施した結果、脳オルガノイド（多能性幹細胞*1を培養して作製される立体的な脳組織）が作成される可能性がある場合、「包括同意」（提供細胞の幅広い研究利用への同意を取る方法）を採用する研究機関に対し、36%(121人)が「提供しない」、37%(116人)が「場合による」と回答。十分な説明・用途の決定権・研究者の信頼性が重要「提供しない」「場合による」の選択理由として、回答者の多くが、研究内容や研究目的への説明、研究用途の決定権、研究者や研究機関の信頼性を要求。現状の日本では研究プロジェクト毎に個別に研究内容を説明したうえでの同意取得が推奨される。適切なサイエンスコミュニケーション*2の重要性を指摘調査結果から、ヒト脳オルガノイド*3研究に関する平易で明瞭な説明に加え、基礎研究と医療応用との関連を示すサイエンスコミュニケーションが求められることを指摘。概要広島大学大学院人間社会科学研究科上廣応用倫理学講座の片岡雅知寄附講座准教授、ならびに同研究科の澤井努特定教授(寄附座教授兼務、シンガポール国立大学客員教授)は、東京科学大学工学院の小池真由助教とともに、ヒト脳オルガノイド研究への細胞提供に対する日本人の意識を調査するため、オンラインでアンケート調査を実施しました。日本人326件の回答のうち、提供細胞を幅広い医学・科学研究に利用することを可能にする包括同意に対して否定的・慎重な態度を示すものが73%を占めることが明らかになりました。本研究成果は、2025年8月22日に学術誌「Frontiers in Genetics」でオンライン公開されました。論文情報題目：Japanese Attitudes Toward Cell Donation in Human Brain Organoid Research: Many Oppose Broad Consent 著者：Masanori Kataoka1, Mayu Koike2, Tsutomu Sawai1,3,4,* 1. 広島大学大学院人間社会科学研究科上廣応用倫理学講座 2. 東京科学大学工学院 3. 広島大学大学院人間社会科学研究科 4. Centre for Biomedical Ethics, Yong Loo Lin School of Medicine, National University of Singapore, Singapore.＊: 責任著者雑誌：Frontiers in Genetics URL: https://www.frontiersin.org/journals/genetics/articles/10.3389/fgene.2025.1606923 DOI：10.3389/fgene.2025.1606923 背景ヒトの脳の発生過程の解明や、脳に関連する疾患の解明、創薬・治療法の開発を目的として、ヒト脳オルガノイド研究が急速に進展しています。ヒト脳オルガノイドとはヒトの多能性幹細胞を培養して作製される３次元的な脳組織であり、その作製のためには細胞の提供が不可欠です。細胞提供の場面では、日々の研究を円滑に進めるため、多くの研究機関が「包括同意」方式を採用しています。そのため、この方式で得られた細胞が、ヒト脳オルガノイドの作製に用いられる可能性があります。ヒト脳オルガノイド研究の領域は、ヒト脳オルガノイドを体外で作製するだけにとどまらず、動物への移植、機械への接続など多岐にわたります。こうした研究用途に対して、道徳的な抵抗をおぼえる人々が一定数いることがこれまでの研究から知られており、包括同意に基づいて提供された細胞からヒト脳オルガノイドを作製することは、細胞提供者の道徳感に反してしまう可能性が指摘されてきました。ヒト脳オルガノイド研究において、細胞提供者の望まないかたちで細胞が利用される可能性があるのであれば、より望ましい細胞提供の手法や同意取得のモデルを確立することが早急に取り組むべき課題です。このような背景から、本研究では日本人を対象とした社会調査を実施し、適切な同意のあり方を検討しました。 —研究成果の内容— 研究手法 2022年12月8日に、日本人を対象に「脳オルガノイドに関する意識調査」というオンライン調査を実施し、20代から60代の男女326人(女性126人・男性200人)から有効回答を得ました。回答者には、ヒト脳オルガノイド研究の概要を説明した上で、ヒト脳オルガノイドについて事前に知っていたかどうかを尋ねました。自分の細胞をヒト脳オルガノイド研究に対して提供する意思があるか、また、どのような研究目的であれば提供する意思があるかを尋ねました。包括同意の概要を説明した上で、提供した細胞がヒト脳オルガノイドの作製に利用される可能性がある場合に、包括同意を採用する研究機関に細胞を提供する意思があるかを尋ねました。加えて、自由記述で回答の理由を記載する機会を設けました。結果・参加者の91%はヒト脳オルガノイドに関する事前知識なし。・ヒト脳オルガノイド研究への細胞提供意思を示した参加者は76%。・医療応用が目的の場合は60-70%程度の参加者が提供意思を示すのに対し、基礎研究が目的の場合は42%まで低下。・包括同意を採用する研究機関への細胞提供意思を示した参加者は52%。表1：包括同意採用機関に細胞提供の「意思なし」「場合による」を選択した理由（自由記述）考察細胞がヒト脳オルガノイド研究に用いられると明確に説明されている場合、多くの参加者が細胞を提供する意思を表明しました。ただし、基礎研究に対しては医療目的の研究よりも提供意思を示した参加者が少ないという傾向が見られました。このようなギャップを埋めるためには、医療応用の基盤として基礎研究が不可欠であることを伝えるサイエンスコミュニケーションが推奨されます。ヒト脳オルガノイドが作製される可能性を踏まえると、包括同意を採用する研究機関への細胞提供については、「意思なし」・「場合による」と回答した参加者が73%を占めました。このように慎重な態度をとる人が多くいることを踏まえると、包括同意を取得した細胞からヒト脳オルガノイドを作製することが、細胞提供者の意思に反することになってしまう可能性があります。慎重な態度の理由として、研究内容に関する説明を求める声や、研究目的を限定したいという声が挙げられました。これらを尊重する方法として、プロジェクト毎に研究内容を個別に説明したうえで同意を取得するという方法が推奨されます。包括同意を維持する場合も、本調査の参加者の間でのヒト脳オルガノイドの認知度が10%程度であったことを踏まえると、ヒト脳オルガノイド研究に関する平易で明瞭な説明や、提供細胞がヒト脳オルガノイド作製に使用される可能性を事前に明示することが推奨されます。今後の展開今回の調査には、参加者の偏りや、対象群の設定など、いくつかの限界があります。責任あるヒト脳オルガノイド研究をさらに支援するため、質的な調査も含め、より多様な人々の意見を明らかにする調査が重要になります。本調査は、研究者・研究機関への不信が細胞提供に対して慎重となる理由の一部であることを示しました。本研究のような社会調査の成果が、研究への理解や信頼の構築を支援するサイエンスコミュニケーション戦略に活用されることが期待されます。細胞提供は個人の同意に基づいて実施されるため、個人の道徳観を尊重することが非常に重要です。そのため、国や地域、集団の文化や慣行に配慮した同意の仕組みを構築する必要があります。今回のような調査を多様な国・地域・集団で実施し、同意の仕組みに反映していくことが求められます。謝辞本調査にご協力いただいた参加者のみなさまに感謝いたします。また、本研究は以下の支援により実施しました。本学術振興会(JSPS)科学研究費助成事基盤研究(B) 「現代社会におけるヒト発生研究の倫理基盤の構築」[24K00039] (代表者:澤井努) 日本学術振興会(JSPS)科学研究費助成事学術変革領域研究(B) 「ヒト培養技術を用いた「個人複製」の倫理学」[24H00813] (代表者:澤井努) 日本医療研究開発機構(AMED) 脳とこころの研究推進プログラム(精神・神経疾患メカニズム解明プロジェクト) 「ヒト脳オルガノイド研究に伴う倫理的・法的・社会的課題に関する研究」[JP23wm0425021/JP24wm0425021] (代表者:澤井努) 日本学術振興会 (JSPS)・文部科学省科学研究費基金若手研究(21K12908) 科学技術振興機構(JST)社会技術研究開発センター(RISTEX) [JPMJRS22J4] 公益財団法人上廣倫理財団 [UEHIRO2023-0122]. 用語解説 *１：多能性幹細胞自己増殖能(無限に増殖する能力)と多分化能(体を構成する全ての細胞に分化できる能力)を持つ細胞。ES細胞(精子と卵子の受精後5〜7 日が経過した胚盤胞から内部細胞塊を取り出して人工的に作られる)やiPS細胞(皮膚や血液の細胞に複数の遺伝子を導入して人工的に作られる)がある。 *2：ヒト脳オルガノイドヒトの多能性幹細胞を培養して作製される立体的な脳組織。 *3：「サイエンスコミュニケーション」科学者や専門家が科学の知識を人々（非専門家）にわかりやすく伝えたり、科学技術をめぐる課題を人々に伝えたりすることで、専門家と非専門家による双方向の対話を生み出す活動のこと。報道発表資料.pdf（498.51 KB）掲載雑誌：Frontiers in Genetics 研究者ガイドブック(澤井努特定教授) 【お問い合わせ先】大学院人間社会科学研究科人間総合科学プログラム上廣応用倫理学講座担当：兼内伸之介（特任学術研究員） Tel：082-424-6594FAX：082-424-6990 E-mail：shinnkan@hiroshima-u.ac.jp

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2022.07.13

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目的の遺伝子を自在に改変するゲノム編集技術

概要発生生物学が専門の山本教授は、ウニの研究を行う際、胚の中の遺伝子の働きを光の強さで見ることができれば、正確にその遺伝子の働きが分かると考えた。そうした融合的な研究を進めるためには、光る遺伝子を狙ったところに入れる必要があり、ゲノム編集が必要不可欠であった。山本教授の研究室では、いち早くゲノム編集技術を導入。他の研究グループは企業から購入する形での導入であったのに対し、2008年から人工DNA切断酵素第一世代と呼ばれる「ジンクフィンガーヌクレアーゼ（ZFN）」の作製システムを立ち上げ、2010年には最初の論文を発表。以来、同研究グループでは、ウニの研究を続ける一方で、ゲノム編集技術そのものの研究にも挑み続け、さまざまな独自技術の開発に成功。発表された研究成果は主に次のようなものである（以下はごく一部。カッコ内は発表時期）。高効率なゲノム編集ツール「プラチナTALEN」の開発とその作成システムの開発に成功（2013年11月）ゲノム編集技術を用いた簡便な遺伝子挿入法「PITCh法」を開発（2015年12月）ゲノム編集技術を改良し、狙い通りの改変結果が得られる確率を高める新技術「LoADシステム」を開発（2018年8月）ゲノム編集技術を応用し、遺伝子を高度に活性化する新技術「TREEシステム」を開発（2018年10月）詳しい研究内容は、下記リンクをご覧ください。広島大学大学院統合生命科学研究科教員インタビューのページへ進みます。研究を語る | 分子遺伝学研究室山本卓教授 (hiroshima-u.ac.jp) 本研究に興味のある方は、お問い合わせください。研究者山本卓（Yamamoto Takashi）広島大学ゲノム編集イノベーションセンター教授

2021.02.04

動いて治す～痛みや障害と基本的動作能力の関係を科学的に解明する～

目標・狙い身体運動が体の痛みや障害の緩和に及ぼす効果とその限界を探る医療、介護、健康に関する科学と社会の橋渡しとなる学際的研究を推進する科学的根拠に基づく健康増進や障害予防の方法論を確立し、社会実装を目指す概要 ①膝痛に対する効果的なエクササイズプログラムの開発膝痛は中高齢者の歩行やADLを悩ませる症状の一つであり、体重増加や運動不足により発生することも多い。この研究では、自分自身で膝痛を治すエクササイズの効果検証に取り組んでいる。筋力トレーニングや有酸素運動などのエクササイズは、膝痛の緩和が期待できる方法の一つである。そのため、膝痛が悪化する前から実施されることが望ましい。しかしながら、全ての膝痛者にエクササイズが有効であるとは限らない。また、有効だとしてもエクササイズの継続は容易でない。このような背景を踏まえ、病院及び地域をフィールドに保存療法や運動教室（座学及びエクササイズ）を実施し、そこで計測したデータをもとに、エクササイズの効果や、効果のある人・ない人の違いを科学的な側面から分析してきた。また、ストレスや不満も膝痛の要因の一つであることから、身体的なアプローチに加え、心理的な側面に対するアプローチについても取り組んでいる。現在は、痛みに対する認識や考え方を修正する「痛み教育」を実施し、膝痛が緩和した人と緩和しなかった人の特徴の違いを調べている。将来的には、アプリを使った痛み教育コンテンツの開発、最適なエクササイズの選択を可能にするアルゴリズムの作成、人工筋を使ったウォーキングエクササイズ、無痛感覚を錯覚させるVRトレーニングを扱う予定である。 ②マーカーレスモーションキャプチャを使った高齢者の健康的な歩き方人間にとって歩行は移動するための重要な手段であり、歩行の障害はADL（日常生活活動）の悪化やQOL（生活の質）の低下を招く。しかし、加齢による筋機能や関節機能の低下により、歩行の際に痛みが発生したり、転倒する高齢者は多い。この研究では、これまでに様々な年齢の人の歩行計測を行い、年齢ごとの歩き方の違い、痛みが発生しやすい歩き方とそうでない歩き方、転びやすい歩き方とそうでない歩き方の違いについて調べている。従来、歩行評価は肉眼観察やパフォーマンステスト（例：5m歩行）を参考にして行っていたが、本研究では、赤外線カメラ（※）を使った3Dマーカレスモーションキャプチャシステムを用いたデータに基づいた科学的な歩行評価を行う。また、集めたデータをもとに、歩行の速度、歩幅、左右差、変動性から歩行年齢を算出し、地域の歩行教室などで活用している。今後さらに歩行計測のデータベースを充実させ、将来的に痛みが出やすい歩き方や、転倒しやすい歩き方について導き出す。併せて、現在の歩き方から将来の膝痛発生リスク、転倒発生リスクを予測するシステムの開発を目指す。（※）株式会社システムフレンドとの共同研究で精度を検証している。歩行中の関節角度等を手軽に計測できる。連携したい企業シューズメーカートレーニング器具メーカー美容・健康器具メーカー ➡アイデア出し、商品の効果検証・育成のサポート等地方自治体フィットネスクラブ高齢者を対象とした福祉施設 ➡科学的根拠に基づいた、オフライン・オンラインエクササイズプログラムの提供等福祉向けのシステム開発企業 ➡人工知能（AI）をつかった歩行解析、身体運動の改善を「見える化」するための動画解析、高齢者の運動継続を支援するアプリの共同開発本研究の優位性データに基づき健康によい体の動かし方を科学的に解明できる病院や地域とのつながりがあるため、実証フィールドを有しているエクササイズに関する商品の信頼性、妥当性、有効性が検証できる論文膝痛や変形性膝関節症とエクササイズに関する論文 Tanaka R, Hirohama K, Kurashige Y, Mito K, Miyamoto S, Masuda R, Morita T, Yokota S, Sato S. Prediction models considering psychological factors to identify pain relief in conservative treatment of people with knee osteoarthritis: A multicenter, prospective cohort study. Journal of Orthopaedic Science 25:618-626 2020 Tanaka R, Hayashizaki T, Taniguchi R, Kobayashi J, Umehara T. Effect of an intensive functional rehabilitation program on the recovery of activities of daily living after total knee arthroplasty: A multicenter, randomized, controlled trial. Journal of Orthopaedic Science 25:285-290 2020 Tanaka R, Hirohama K, Ozawa J. Can Muscle Weakness and Disability Influence the Relationship between Pain Catastrophizing and Pain Worsening in Patients with Knee Osteoarthritis? A Cross-sectional Study. Brazilian Journal of Physical Therapy 23:266-272 2019 Tanaka R, Umehara T, Kawabata Y, Sakuda T. Effect of Continuous Compression Stimulation on Pressure-Pain Threshold and Muscle Spasms in Older Adults with Knee Osteoarthritis: A Randomized Trial. Journal of Manipulative and Physiological Therapeutics 41:315-322 2018 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Effects of exercise therapy on walking ability in individuals with knee osteoarthritis: a systematic review and meta-analysis of randomised controlled trials. Clinical Rehabilitation 30(1) 36-52 2016 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Does exercise therapy improve the health-related quality of life of people with knee osteoarthritis? A systematic review and meta-analysis of randomized controlled trials. Journal of Physical Therapy Science 27(10) 3309-3314 2015 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Effect of the Frequency and Duration of Land-based Therapeutic Exercise on Pain Relief for People with Knee Osteoarthritis: A Systematic Review and Meta-analysis of Randomized Controlled Trials. Journal of Physical Therapy Science 26(7) 969-975 2014 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Efficacy of strengthening or aerobic exercise on pain relief in people with knee osteoarthritis: a systematic review and meta-analysis of randomized controlled trials. Clinical Rehabilitation 27(12) 1059-1071 2013 マーカーレスモーションキャプチャの精度検証に関する論文 Tamura H, Tanaka R, Kawanishi H. Reliability of a markerless motion capture system to measure the trunk, hip and knee angle during walking on a flatland and a treadmill. Journal of Biomechanics 109:109929 2020 Tanaka R, Ishikawa Y, Yamasaki T, Diez, A. Accuracy of classifying the movement strategy in the functional reach test using a markerless motion capture system. Journal of Medical Engineering and Technology 43:133-138 2019 Tanaka R, Ishii Y, Yamasaki T, Kawanishi H. Measurement of the total body center of gravity during sit-to-stand motion using a markerless motion capture system. Medical Engineering & Physics 66:91-95 2019 Tanaka R, Takimoto H, Yamasaki T, Higashi A. Validity of time series kinematical data as measured by a markerless motion capture system on a flatland for gait assessment. Journal of Biomechanics. 11:71:281-285 2018 Tanaka R, Kubota T, Yamasaki T, Higashi A. Validity of the total body center of gravity during gait using a markerless motion capture system. Journal of Medical Engineering and Technology 30:1-7 2018 外部資金の獲得状況２０２０年科学研究費助成事業基盤C（研究代表）共同研究（研究代表）、2件受託研究（研究代表）、1件２０１９年共同研究（研究代表）、1件受託研究（研究代表）、1件２０１８年中冨健康科学振興財団研究助成（研究代表）三井住友海上福祉財団研究助成（研究代表）共同研究（研究代表）、1件２０１７年共同研究（研究代表）、1件２０１６年共同研究（研究代表）、1件２０１５年国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）研究助成（研究代表）共同研究（研究代表）、1件２０１４年科学研究費助成事業若手B（研究代表）研究者からのメッセージ理学療法士として20年以上の臨床経験があり、臨床研究、共同研究、受託研究の実績も豊富です。エクササイズの効果を最大限に引き出すツールの共同開発や、既存製品の応用やアレンジに関心があります。また、ウェアラブルデバイスやAIなどを使った身体運動の「見える化」にも興味があります。自治体、セラピスト、トレーナー、運動指導者が抱える現場の問題の解決につながる産官学連携を期待しています。研究者田中亮（TANAKA RYO）広島大学大学院人間社会科学研究科教授

2020.10.21

低コストで大量繁殖・飼育ができる新規実験動物

目標・狙い “カエル”はヒトと同じ脊椎動物に属する両生類の代表として、古くから実験に用いられてきた。現在では大量飼育が容易なツメガエルが主に用いられてきた。実験動物にはそれぞれの特徴や性質があるので、カエル類を使った実験や研究では不十分な場合もある。我々は、カエルと同じ両生類に属するイモリを実験動物として整備することで、両生類を用いた実験システムの充実化や利便性の向上を目指している。想定される市場・製品・産業分野カエルと同じ両生類の実験動物材料として、以下の分野における活用農薬業界医薬品開発毒性・環境評価概要脊椎動物であるイモリは実験動物としての有用性は認められていたものの、従来の種は大量繁殖が不可能であり、利便性が低い動物とされていた。本研究では、年間数千個もの卵を産卵するイベリアトゲイモリに着目。ホルモン処理による一年中の産卵や人工授精法を確立した。イベリアトゲイモリは文献的には性成熟に1年半以上かかるとされていたが、飼育条件（給餌、水温など）を変えることにより生育速度を早め、雄は6ヶ月、雌は9ヶ月までに短縮すると同時に、大量のイモリを安定的に飼育する技術を開発した。その結果、カエル類を補完あるいは代替する実験動物としての利用が可能となった。本研究の優位性有尾両生類（イモリやサンショウウオ類）において、低コストで大量繁殖・飼育ができる唯一の実験動物。ゲノム編集技術との相性が良いため、実験目的に合わせた遺伝子の改変が可能。論文 Matsunami et al. “A comprehensive reference transcriptome resource for the Iberian ribbed newt Pleurodeles waltl, an emerging model for developmental and regeneration biology.” DNA Res. (2019) 26:217-229. doi: 10.1093/dnares/dsz003.PMID: 31006799 Suzuki et al. “Cas9 ribonucleoprotein complex allows direct and rapid analysis of coding and noncoding regions of target genes in Pleurodeles waltl development and regeneration.” Dev Biol. (2018) 443:127-136. doi: 10.1016/j.ydbio.2018.09.008 Hayashi et al. “Molecular genetic system for regenerative studies using newts.” Dev Growth Differ. (2013) 55:229-36. doi: 10.1111/dgd.12019 外部資金の獲得状況住友財団基礎科学研究助成内藤記念科学奨励金・助成金科研費2019〜2021年度基盤研究(C)（代表）科研費2019〜2021年度基盤研究(C)（分担）他研究者からのメッセージイベリアトゲイモリを安定的に飼育する技術の開発により、カエル類を補完あるいは代替する実験動物としての利用が可能となりました。イベリアトゲイモリを介した研究にご興味のある企業の方は是非一度ご相談ください。研究者林利憲（HAYASHI TOSHINORI）広島大学両生類研究センター教授

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ヒト脳オルガノイド研究への細胞提供に関する意識調査を実施 7割以上が包括同意に慎重

目的の遺伝子を自在に改変するゲノム編集技術

動いて治す～痛みや障害と基本的動作能力の関係を科学的に解明する～

低コストで大量繁殖・飼育ができる新規実験動物