介護/福祉 | 広島大学オープンイノベーション本部産学連携部門

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介護/福祉

医療/ヘルスケア

2025.06.10

介護/福祉

医療/ヘルスケア

高齢者施設の看護職と介護職の連携が入居者の健康状態の変化を察知する鍵に ― 看護職へのインタビュー調査で具体的な看護の役割を解明 ―

本研究成果のポイント看護職と介護職による日常的な情報共有が、入居者の健康状態の変化をいち早く察知することにつながると明らかになりました。看護職は「準備（入居者のいつもの状態や既往歴の把握）」、「評価（介護職からの報告や自身の観察による状態の確認）」、「判断（過去の事例や臨床経験に基づくリスク評価）」という3つの役割を果たして、早期発見につなげていました。医療資源が限られる高齢者施設において、看護職は「異常な体温」「呼吸状態の異常」「意識レベルの低下」など10項目の兆候を、入居者の健康状態の変化を示す重要なサインとして重視していました。概要上智大学総合人間科学部看護学科の大河原啓文助教らの研究グループは、慶應義塾大学看護医療学部の深堀浩樹教授、真志田祐理子助教、日本赤十字看護大学さいたま看護学部の松本佐知子准教授、広島大学大学院医系科学研究科の那須佳津美講師、米国イリノイ大学シカゴ校看護学部のArdith Z. Doorenbos教授との共同研究で、日本の高齢者施設に勤務する看護職23名へのインタビュー調査を実施し、入居者の健康状態の変化を早期に察知するための看護の役割（看護実践）を明らかにしました。本研究では、看護職が日々の観察や介護職との情報共有を通じて、入居者の健康状態の変化を「いつもと違う何か」として捉え、そこからどのように判断・対応しているのかをテキストデータの解析に用いる継続的比較分析といわれる手法で分析しました。その結果、看護職は「準備（入居者のいつもの状態や既往歴の把握）」、「評価（介護職からの報告や自身の観察による状態の確認）」、「判断（過去の事例や臨床経験に基づくリスク評価）」という実践を通じて、早期に異常を察知していることが明らかになりました。さらに、健康状態の兆候として看護職が重視している、「異常な体温」、「接触困難」、「呼吸状態の異常」、「意識レベルの低下」、「活動性の低下」、「表情や顔色の変化」、「怒りっぽさ」、「体重減少」など10の主要な症状・状態が設定されました。これらの知見は、今後の教育プログラム開発や、看護職と介護職の協働を促進する仕組みづくりに貢献することが期待されます。背景世界的な高齢化の進行に伴い、高齢者施設の入居者の健康状態の変化を早期に捉え、回避可能な救急搬送や入院を予防することが重要な課題となっています。高齢者施設の入居者の健康状態の変化は、日常的に入居者に接する介護職が最初に異常を察知することが多く、看護職がそれらの共有を受けて、迅速に判断し、適切に対応することが求められています。研究成果の詳細高齢者施設では、入居者の健康状態の変化を早期に察知し、救急搬送や入院を防ぐ看護職の役割が重要です。本研究は、高齢者施設の入居者の健康状態の変化を看護職がどのように察知しているのかを明らかにすることを目的に実施されました。研究チームは、全国14の高齢者施設に勤務する看護職23名にインタビュー調査を実施し、得られたデータをテキストデータの解析に用いる継続的比較分析といわれる手法で分析しました。分析の結果、入居者の健康状態の変化を早期に察知する看護職の役割の内容が明らかになり、「準備（Preparing）」「評価（Assessing）」「判断（Judging）」という3つの役割をしめすカテゴリーが明らかとなりました。これらのカテゴリーにはより細かい内容を示す8つのサブカテゴリーが含まれています。「準備」では、看護職が日常的に入居者の「いつもの状態」を把握し、既往歴や過去の症状に関する情報を収集するほか、介護職に対して観察すべき視点をあらかじめ共有し、異変の早期発見を支援していました。また、多職種間の定期的な情報共有も重要な実践とされていました。「評価」では、介護職が日常的なケアの中で「何かいつもと違う」と感じた情報をもとに、看護職が直接入居者の状態を観察し、曖昧な違和感でも変化を見逃さないように、必要に応じて速やかに対応していました。「判断」では、過去の症例や自身の臨床経験をもとに、状態悪化のリスクを予測し、医療的な介入の必要性を迅速に判断していました。このカテゴリーには、現場経験を通じて培われた感覚的な臨床推論（経験に基づいた直感的な判断力）が多分に含まれており、個々の看護職の経験知の重要性が示唆されました。さらに、入居者の健康状態の変化として看護職が捉えている兆候についても、10の主要な症状・状態が特定されました。これには、「異常な体温」「摂食困難」「呼吸状態の異常」「意識レベルの低下」「活動性の低下」「表情や顔色の変化」「怒りっぽさ」「体重減少」などが含まれ、これらは介護職からの報告や看護職自身の観察によって把握されていました。これらの知見から、看護職と介護職の連携が、入居者のわずかな変化を見逃さず、適切な判断につながり状態悪化の予防や早期対応につながっていることが示されました。今後、研究チームでは、本研究で得られた実践知をもとに、看護職のアセスメント力（＊1）を高めるための教育プログラムの開発や、現場における実践的なツールの設計や実装に取り組んでいく予定です。また、これらの知見を高齢者施設の管理者や、看護職、介護職が参考にすることで、早期発見と適切な対応によって、回避可能な救急搬送や入院を防ぐことにつながり、入居者の生活の質の向上にも寄与することが考えられます。用語解説＊1：アセスメント力看護職が入居者の状態を観察・分析し、健康上の問題やそのリスクなどを的確に判断する力。バイタルサイン、表情、行動などの多様な情報から状態変化や異常の兆候を早期に見極めるために必要な、看護職の専門的能力の一つ。論文情報掲載雑誌名 International Journal of Older People Nursing 論文名 Nursing Practice for Early Detection of Long-Term Care Resident Deterioration: A Qualitative Study オンライン版URL https://doi.org/10.1111/opn.70014 論文公開日 2025年2月9日著者 Hirofumi Ogawara*, Hiroki Fukahori, Yuriko Mashida, Sachiko Matsumoto, Katsumi Nasu, Ardith Z. Doorenbos *責任著者報道発表資料（1.21 MB）掲載誌：International Journal of Older People Nursing 研究者ガイドブック(那須佳津美講師) 【お問い合わせ先】広島大学大学院医系科学研究科講師那須佳津美 E-mail：nasuk＊hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

2024.12.04

主観的な咀嚼能力や咀嚼習慣が不良だと身体機能が低下する可能性があることが判明～高齢者の介護予防へ向けて～

本研究成果のポイント 65-84歳の地域在住高齢者を対象としたコホート研究(あるグループを追跡して、健康状態の変化を調べる研究)の結果、主観的な咀嚼能力および咀嚼習慣は身体機能の低下と関連することが明らかとなりました。咀嚼能力および咀嚼習慣を良好な状態に保つことは、高齢者の身体機能の維持に寄与する可能性があると考えられます。概要広島大学大学院医系科学研究科の竹下萌乃博士課程前期修了生、内藤真理子教授、愛知県歯科医師会の内堀典保会長らの研究グループは、愛知県の「歯科検診と事後フォローによる高齢者の自立支援と重症化予防への検証及び口腔機能の維持と栄養・運動を含めた総合プログラム検証事業」で収集されたデータから、65-84歳の男女において、身体機能と咀嚼能力および咀嚼習慣が関連することを明らかにしました。本研究結果は、「BMC Oral Health」に令和6年10月24日付でオンライン掲載されました。論文情報論文タイトル：Association of physical function with masticatory ability and masticatory habits: a cohort study 著者：Moeno Takeshita1, Mariko Naito2,*, Rumi Nishimura2, Haruka Fukutani3, Minami Kondo1, Yuko Kurawaki2, Sachiko Yamada4 and Noriyasu Uchibori5 1R&D, Sunstar Inc., Osaka, Japan 2Department of Oral Epidemiology, Hiroshima University Graduate School of Biomedical and Health Sciences, Hiroshima, Japan 3Dentistry and Oral Surgery, Japan Community Health Care Organization (JCHO) Tokuyama Central Hospital, Yamaguchi, Japan 4Speech Clinic, Division of Specific Dentistry Hiroshima University Hospital, Hiroshima, Japan 5Aichi Dental Association, Aichi, Japan *Corresponding author 掲載雑誌：BMC Oral Health(Q1) DOI：https://doi.org/10.1186/s12903-024-05051-6 背景加齢に伴い、疾患や障害は増加し、介護を必要とする人の数も増加する可能性が高くなることから、健康寿命を延伸するための取り組みがますます重要になっています。身体機能が低いことはフレイル(加齢により心身が老い衰えた状態)や入院等のリスクが高くなると報告されているため、身体機能を適切に評価し、高齢者の健康寿命延伸に対する介入に役立てることは重要です。先行研究において、客観的または主観的な評価により測定された咀嚼能力は身体機能と相関関係にあることが示されています。一方、「よく噛んで食事をする」といった咀嚼習慣と、身体機能との関連性を検討した研究はほとんどありません。本研究グループでは、高齢者の身体機能の低下には、咀嚼能力だけではなく咀嚼習慣も関係している可能性があると仮説を立て、検証を行いました。研究成果の内容本研究は、厚生労働省の平成30年度老人保健健康増進等事業の採択事業の一つである「歯科検診と事後フォローによる高齢者の自立支援と重症化予防への検証及び口腔機能の維持と栄養・運動を含めた総合プログラム検証事業」のデータを分析しました。対象者は愛知県東浦町在住の65－84歳男女146人です。身体機能の評価は、基本チェックリスト※1のうち、身体機能を示す5つの質問を用いました。咀嚼能力は機器または歯科医療従事者によって測定された客観データ(客観的咀嚼機能、客観的咬合力、現在歯数)および自記式アンケート※2によって得た主観データ(主観的咀嚼機能、主観的咬合状態)により評価しました。咀嚼習慣は、自記式アンケート※2から得られた回答によって評価しました。対象者146人(男性77人、女性69人、年齢中央値73人)のうち、30人(20.5%)において1年間で身体機能が低下していました。性別や年齢といった対象者の背景の差を調整後、身体機能と咀嚼能力および咀嚼習慣の関連を解析したところ、主観的に咬合状態が不良であること(オッズ比6.00 、95％信頼区間1.44–25.05)および咀嚼習慣が不良であること(同6.49 、2.45–17.22)は1年後の身体機能の低下に影響を及ぼしていました。今後の展開本研究の結果、地域に暮らす自立高齢者における咀嚼能力および咀嚼習慣は1年後の身体機能と関連していました。高齢者の身体機能を維持するためには、咀嚼能力だけでなく咀嚼習慣にも配慮した早期の介入が必要であると考えられます。今後は長期にわたる追跡と対象者数を増やした調査を実施すること、さらに質問票の信頼性の検証を行うことが必要です。解説 ※1 基本チェックリスト介護予防や将来介護が必要となる可能性のあるハイリスク高齢者の早期選定を目的として厚生労働省によって作成された。25の質問に対して「はい/いいえ」で回答する自記式質問票である。7つの領域の質問群から構成され、本研究ではその中の「身体機能」の領域を用いた。 ※2 自記式アンケ―ト・主観的咀嚼機能(「半年前に比べて固いものが食べにくくなりましたか」に対してはい/いいえで回答)＊基本チェックリストNo.13の質問を活用・主観的咬合状態(「自分の歯または入れ歯で左右の奥歯をしっかりとかみしめられますか」に対してはい/いいえで回答) ・咀嚼習慣(「ゆっくりよく噛んで食事をしますか」に対してはい/いいえで回答) 報道発表資料（327.67 KB） BMC Oral Health 研究者ガイドブック(内藤真理子教授) 【お問い合わせ先】大学院医系科学研究科口腔保健疫学内藤真理子 Tel：082-257-5959FAX：082-257-5795 E-mail：naitom@hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

2017.12.18

タブレットで暮らしのバリアを乗り越える

視覚障害のある子供たちが学習したり、生活したりする上でぶつかっている困難を科学的に解明し、タブレットを活用した教育方法の開発をしている教育学研究科氏間和仁教授の研究を紹介します。タブレットで見えにくさをサポートする教育方法の開発スマートフォンやタブレットなどのデジタル機器は、私たちの生活になくてはならない身近なものになってきました。特別支援学校の教育現場で使われる教材にも、タブレットを活用したものが増えてきています。顕微鏡の接眼レンズにスマートフォンを取り付けて大きく表示画像はタブレット上の操作でさらに拡大可能拡大鏡（左側）の画像をタブレットに表示肢体が不自由な方のための入力用の機器（黄色と緑色の丸い部分を押す）でタブレットを操作している様子氏間先生によると、視覚障害者がタブレットを活用するメリットは、最初から見ることをサポートするアプリが入っている、キーボードなどの入力用の機器を手軽に接続できる、持ち運びができるなど様々。例えば、黒板に書いた文字をタブレットのカメラで撮影し、その画像を大きく拡大して読む、GPS（位置情報）を使って道案内を聞きながら目的地に向かうなどの使い方があるそうです。これまで高額な福祉機器でしか対応できないと思われていたことの一部は、タブレットの様々な機能を組み合わせて手軽に実現できるようになりました。氏間先生は、子供たちの「苦手」を分析し、タブレットを活用してそれをサポートすることで、効果的な学習ができる教育方法を開発しています。子供たちが少しでも楽しく学べるように通学中の乗り物の中で本を読む。誰もがしていることですが、弱視の子供たちは拡大鏡を使って本を読むので乗り物酔いをしやすいそうです。それが、タブレットで文字を拡大しながら読むことができるようになると、乗り物酔いが少ないし、なによりタブレットで本を読む姿はルーペなどを用いるよりも目立たないので、読書をより楽しめるようになったという感想もあったそうです。慶応義塾大学中野研究室との共同研究で開発中の教科書デジタルデータ閲覧用iOSアプリ (UDブラウザ) 氏間先生は、盲学校で教鞭をとっていた経験なども交えて、特別支援学校に通う子供たちが、環境の整っている学校内だけでなく、通学路や家でも楽しく学べる方法の実践に向けた取り組みをしています。教育相談 http://home.hiroshima-u.ac.jp/ujima/src/index_j.html#kyousou ゼミの様子（特別支援学校の教諭を目指す学生らが学んでいます）この「見やすくする」を支援する技術は、発達障害のある子供にも応用され、学ぶことの楽しさを思い出したり、試験の成績が上がったりなど、学習成果も現れつつあります。チャレンジできることをもっと知ってほしい「少しの工夫で、諦めていたことにチャレンジできることを、多くの方に知っていただきたい」と氏間先生は話します。高齢化の進む日本では、老化や病気により見え方に困難を有する方が増加すると考えられています。眼科病院での教育相談活動を通じて、タブレットやスマホなどの身近な道具を活用することで、生活を豊かにしたり、質を高めることが可能であることをより広く伝えることにも力を入れています。「難病（ALSなど）や重度障害者のための支援ICTのフェスティバル」の来場者に、研究室の学生が説明する様子広島大学研究者総覧（氏間和仁准教授）氏間研究室のホームページ(視覚障害教育に関する研究室) 「難病（ALSなど）や重度障害者のための支援ICTのフェスティバル」に出展しました【お問い合わせ先】広島大学大学院教育学研究科特別支援教育学講座教授氏間和仁 E-mail: ujima＊hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

2021.02.04

動いて治す～痛みや障害と基本的動作能力の関係を科学的に解明する～

目標・狙い身体運動が体の痛みや障害の緩和に及ぼす効果とその限界を探る医療、介護、健康に関する科学と社会の橋渡しとなる学際的研究を推進する科学的根拠に基づく健康増進や障害予防の方法論を確立し、社会実装を目指す概要 ①膝痛に対する効果的なエクササイズプログラムの開発膝痛は中高齢者の歩行やADLを悩ませる症状の一つであり、体重増加や運動不足により発生することも多い。この研究では、自分自身で膝痛を治すエクササイズの効果検証に取り組んでいる。筋力トレーニングや有酸素運動などのエクササイズは、膝痛の緩和が期待できる方法の一つである。そのため、膝痛が悪化する前から実施されることが望ましい。しかしながら、全ての膝痛者にエクササイズが有効であるとは限らない。また、有効だとしてもエクササイズの継続は容易でない。このような背景を踏まえ、病院及び地域をフィールドに保存療法や運動教室（座学及びエクササイズ）を実施し、そこで計測したデータをもとに、エクササイズの効果や、効果のある人・ない人の違いを科学的な側面から分析してきた。また、ストレスや不満も膝痛の要因の一つであることから、身体的なアプローチに加え、心理的な側面に対するアプローチについても取り組んでいる。現在は、痛みに対する認識や考え方を修正する「痛み教育」を実施し、膝痛が緩和した人と緩和しなかった人の特徴の違いを調べている。将来的には、アプリを使った痛み教育コンテンツの開発、最適なエクササイズの選択を可能にするアルゴリズムの作成、人工筋を使ったウォーキングエクササイズ、無痛感覚を錯覚させるVRトレーニングを扱う予定である。 ②マーカーレスモーションキャプチャを使った高齢者の健康的な歩き方人間にとって歩行は移動するための重要な手段であり、歩行の障害はADL（日常生活活動）の悪化やQOL（生活の質）の低下を招く。しかし、加齢による筋機能や関節機能の低下により、歩行の際に痛みが発生したり、転倒する高齢者は多い。この研究では、これまでに様々な年齢の人の歩行計測を行い、年齢ごとの歩き方の違い、痛みが発生しやすい歩き方とそうでない歩き方、転びやすい歩き方とそうでない歩き方の違いについて調べている。従来、歩行評価は肉眼観察やパフォーマンステスト（例：5m歩行）を参考にして行っていたが、本研究では、赤外線カメラ（※）を使った3Dマーカレスモーションキャプチャシステムを用いたデータに基づいた科学的な歩行評価を行う。また、集めたデータをもとに、歩行の速度、歩幅、左右差、変動性から歩行年齢を算出し、地域の歩行教室などで活用している。今後さらに歩行計測のデータベースを充実させ、将来的に痛みが出やすい歩き方や、転倒しやすい歩き方について導き出す。併せて、現在の歩き方から将来の膝痛発生リスク、転倒発生リスクを予測するシステムの開発を目指す。（※）株式会社システムフレンドとの共同研究で精度を検証している。歩行中の関節角度等を手軽に計測できる。連携したい企業シューズメーカートレーニング器具メーカー美容・健康器具メーカー ➡アイデア出し、商品の効果検証・育成のサポート等地方自治体フィットネスクラブ高齢者を対象とした福祉施設 ➡科学的根拠に基づいた、オフライン・オンラインエクササイズプログラムの提供等福祉向けのシステム開発企業 ➡人工知能（AI）をつかった歩行解析、身体運動の改善を「見える化」するための動画解析、高齢者の運動継続を支援するアプリの共同開発本研究の優位性データに基づき健康によい体の動かし方を科学的に解明できる病院や地域とのつながりがあるため、実証フィールドを有しているエクササイズに関する商品の信頼性、妥当性、有効性が検証できる論文膝痛や変形性膝関節症とエクササイズに関する論文 Tanaka R, Hirohama K, Kurashige Y, Mito K, Miyamoto S, Masuda R, Morita T, Yokota S, Sato S. Prediction models considering psychological factors to identify pain relief in conservative treatment of people with knee osteoarthritis: A multicenter, prospective cohort study. Journal of Orthopaedic Science 25:618-626 2020 Tanaka R, Hayashizaki T, Taniguchi R, Kobayashi J, Umehara T. Effect of an intensive functional rehabilitation program on the recovery of activities of daily living after total knee arthroplasty: A multicenter, randomized, controlled trial. Journal of Orthopaedic Science 25:285-290 2020 Tanaka R, Hirohama K, Ozawa J. Can Muscle Weakness and Disability Influence the Relationship between Pain Catastrophizing and Pain Worsening in Patients with Knee Osteoarthritis? A Cross-sectional Study. Brazilian Journal of Physical Therapy 23:266-272 2019 Tanaka R, Umehara T, Kawabata Y, Sakuda T. Effect of Continuous Compression Stimulation on Pressure-Pain Threshold and Muscle Spasms in Older Adults with Knee Osteoarthritis: A Randomized Trial. Journal of Manipulative and Physiological Therapeutics 41:315-322 2018 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Effects of exercise therapy on walking ability in individuals with knee osteoarthritis: a systematic review and meta-analysis of randomised controlled trials. Clinical Rehabilitation 30(1) 36-52 2016 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Does exercise therapy improve the health-related quality of life of people with knee osteoarthritis? A systematic review and meta-analysis of randomized controlled trials. Journal of Physical Therapy Science 27(10) 3309-3314 2015 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Effect of the Frequency and Duration of Land-based Therapeutic Exercise on Pain Relief for People with Knee Osteoarthritis: A Systematic Review and Meta-analysis of Randomized Controlled Trials. Journal of Physical Therapy Science 26(7) 969-975 2014 Tanaka R, Ozawa J, Kito N, Moriyama H. Efficacy of strengthening or aerobic exercise on pain relief in people with knee osteoarthritis: a systematic review and meta-analysis of randomized controlled trials. Clinical Rehabilitation 27(12) 1059-1071 2013 マーカーレスモーションキャプチャの精度検証に関する論文 Tamura H, Tanaka R, Kawanishi H. Reliability of a markerless motion capture system to measure the trunk, hip and knee angle during walking on a flatland and a treadmill. Journal of Biomechanics 109:109929 2020 Tanaka R, Ishikawa Y, Yamasaki T, Diez, A. Accuracy of classifying the movement strategy in the functional reach test using a markerless motion capture system. Journal of Medical Engineering and Technology 43:133-138 2019 Tanaka R, Ishii Y, Yamasaki T, Kawanishi H. Measurement of the total body center of gravity during sit-to-stand motion using a markerless motion capture system. Medical Engineering & Physics 66:91-95 2019 Tanaka R, Takimoto H, Yamasaki T, Higashi A. Validity of time series kinematical data as measured by a markerless motion capture system on a flatland for gait assessment. Journal of Biomechanics. 11:71:281-285 2018 Tanaka R, Kubota T, Yamasaki T, Higashi A. Validity of the total body center of gravity during gait using a markerless motion capture system. Journal of Medical Engineering and Technology 30:1-7 2018 外部資金の獲得状況２０２０年科学研究費助成事業基盤C（研究代表）共同研究（研究代表）、2件受託研究（研究代表）、1件２０１９年共同研究（研究代表）、1件受託研究（研究代表）、1件２０１８年中冨健康科学振興財団研究助成（研究代表）三井住友海上福祉財団研究助成（研究代表）共同研究（研究代表）、1件２０１７年共同研究（研究代表）、1件２０１６年共同研究（研究代表）、1件２０１５年国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）研究助成（研究代表）共同研究（研究代表）、1件２０１４年科学研究費助成事業若手B（研究代表）研究者からのメッセージ理学療法士として20年以上の臨床経験があり、臨床研究、共同研究、受託研究の実績も豊富です。エクササイズの効果を最大限に引き出すツールの共同開発や、既存製品の応用やアレンジに関心があります。また、ウェアラブルデバイスやAIなどを使った身体運動の「見える化」にも興味があります。自治体、セラピスト、トレーナー、運動指導者が抱える現場の問題の解決につながる産官学連携を期待しています。研究者田中亮（TANAKA RYO）広島大学大学院人間社会科学研究科教授

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