医療/ヘルスケア | 広島大学オープンイノベーション本部産学連携部門

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介護/福祉

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2025.06.10

介護/福祉

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高齢者施設の看護職と介護職の連携が入居者の健康状態の変化を察知する鍵に ― 看護職へのインタビュー調査で具体的な看護の役割を解明 ―

本研究成果のポイント看護職と介護職による日常的な情報共有が、入居者の健康状態の変化をいち早く察知することにつながると明らかになりました。看護職は「準備（入居者のいつもの状態や既往歴の把握）」、「評価（介護職からの報告や自身の観察による状態の確認）」、「判断（過去の事例や臨床経験に基づくリスク評価）」という3つの役割を果たして、早期発見につなげていました。医療資源が限られる高齢者施設において、看護職は「異常な体温」「呼吸状態の異常」「意識レベルの低下」など10項目の兆候を、入居者の健康状態の変化を示す重要なサインとして重視していました。概要上智大学総合人間科学部看護学科の大河原啓文助教らの研究グループは、慶應義塾大学看護医療学部の深堀浩樹教授、真志田祐理子助教、日本赤十字看護大学さいたま看護学部の松本佐知子准教授、広島大学大学院医系科学研究科の那須佳津美講師、米国イリノイ大学シカゴ校看護学部のArdith Z. Doorenbos教授との共同研究で、日本の高齢者施設に勤務する看護職23名へのインタビュー調査を実施し、入居者の健康状態の変化を早期に察知するための看護の役割（看護実践）を明らかにしました。本研究では、看護職が日々の観察や介護職との情報共有を通じて、入居者の健康状態の変化を「いつもと違う何か」として捉え、そこからどのように判断・対応しているのかをテキストデータの解析に用いる継続的比較分析といわれる手法で分析しました。その結果、看護職は「準備（入居者のいつもの状態や既往歴の把握）」、「評価（介護職からの報告や自身の観察による状態の確認）」、「判断（過去の事例や臨床経験に基づくリスク評価）」という実践を通じて、早期に異常を察知していることが明らかになりました。さらに、健康状態の兆候として看護職が重視している、「異常な体温」、「接触困難」、「呼吸状態の異常」、「意識レベルの低下」、「活動性の低下」、「表情や顔色の変化」、「怒りっぽさ」、「体重減少」など10の主要な症状・状態が設定されました。これらの知見は、今後の教育プログラム開発や、看護職と介護職の協働を促進する仕組みづくりに貢献することが期待されます。背景世界的な高齢化の進行に伴い、高齢者施設の入居者の健康状態の変化を早期に捉え、回避可能な救急搬送や入院を予防することが重要な課題となっています。高齢者施設の入居者の健康状態の変化は、日常的に入居者に接する介護職が最初に異常を察知することが多く、看護職がそれらの共有を受けて、迅速に判断し、適切に対応することが求められています。研究成果の詳細高齢者施設では、入居者の健康状態の変化を早期に察知し、救急搬送や入院を防ぐ看護職の役割が重要です。本研究は、高齢者施設の入居者の健康状態の変化を看護職がどのように察知しているのかを明らかにすることを目的に実施されました。研究チームは、全国14の高齢者施設に勤務する看護職23名にインタビュー調査を実施し、得られたデータをテキストデータの解析に用いる継続的比較分析といわれる手法で分析しました。分析の結果、入居者の健康状態の変化を早期に察知する看護職の役割の内容が明らかになり、「準備（Preparing）」「評価（Assessing）」「判断（Judging）」という3つの役割をしめすカテゴリーが明らかとなりました。これらのカテゴリーにはより細かい内容を示す8つのサブカテゴリーが含まれています。「準備」では、看護職が日常的に入居者の「いつもの状態」を把握し、既往歴や過去の症状に関する情報を収集するほか、介護職に対して観察すべき視点をあらかじめ共有し、異変の早期発見を支援していました。また、多職種間の定期的な情報共有も重要な実践とされていました。「評価」では、介護職が日常的なケアの中で「何かいつもと違う」と感じた情報をもとに、看護職が直接入居者の状態を観察し、曖昧な違和感でも変化を見逃さないように、必要に応じて速やかに対応していました。「判断」では、過去の症例や自身の臨床経験をもとに、状態悪化のリスクを予測し、医療的な介入の必要性を迅速に判断していました。このカテゴリーには、現場経験を通じて培われた感覚的な臨床推論（経験に基づいた直感的な判断力）が多分に含まれており、個々の看護職の経験知の重要性が示唆されました。さらに、入居者の健康状態の変化として看護職が捉えている兆候についても、10の主要な症状・状態が特定されました。これには、「異常な体温」「摂食困難」「呼吸状態の異常」「意識レベルの低下」「活動性の低下」「表情や顔色の変化」「怒りっぽさ」「体重減少」などが含まれ、これらは介護職からの報告や看護職自身の観察によって把握されていました。これらの知見から、看護職と介護職の連携が、入居者のわずかな変化を見逃さず、適切な判断につながり状態悪化の予防や早期対応につながっていることが示されました。今後、研究チームでは、本研究で得られた実践知をもとに、看護職のアセスメント力（＊1）を高めるための教育プログラムの開発や、現場における実践的なツールの設計や実装に取り組んでいく予定です。また、これらの知見を高齢者施設の管理者や、看護職、介護職が参考にすることで、早期発見と適切な対応によって、回避可能な救急搬送や入院を防ぐことにつながり、入居者の生活の質の向上にも寄与することが考えられます。用語解説＊1：アセスメント力看護職が入居者の状態を観察・分析し、健康上の問題やそのリスクなどを的確に判断する力。バイタルサイン、表情、行動などの多様な情報から状態変化や異常の兆候を早期に見極めるために必要な、看護職の専門的能力の一つ。論文情報掲載雑誌名 International Journal of Older People Nursing 論文名 Nursing Practice for Early Detection of Long-Term Care Resident Deterioration: A Qualitative Study オンライン版URL https://doi.org/10.1111/opn.70014 論文公開日 2025年2月9日著者 Hirofumi Ogawara*, Hiroki Fukahori, Yuriko Mashida, Sachiko Matsumoto, Katsumi Nasu, Ardith Z. Doorenbos *責任著者報道発表資料（1.21 MB）掲載誌：International Journal of Older People Nursing 研究者ガイドブック(那須佳津美講師) 【お問い合わせ先】広島大学大学院医系科学研究科講師那須佳津美 E-mail：nasuk＊hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

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2026.03.16

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がん患者が抱える倦怠感「がん関連疲労」に対し、刺さない鍼治療「接触鍼法」が有効であることがわかりました。

本研究成果のポイントがん患者の多くが経験する「がん関連疲労(Cancer-related fatigue)」に対し、身体に鍼を刺さずに行える鍼治療「接触鍼法(K-style CNT)」の有効性と安全性を、世界で初めて確認しました。概要広島大学病院漢方診療センターの小川恵子教授(研究代表者)らの研究グループは、全国５施設の緩和ケア科と共同で行った臨床研究において、接触鍼法(K-style CNT)が、がん関連疲労(Cancer-related fatigue)」に対しに有効であることを明らかにしました。この成果は、The Multinational Association of Supportive Care in Cancer (MASCC)の国際誌Supportive Care in Cancer (2026年2月19日号) に掲載されました。また、本研究成果は広島大学から論文掲載料の助成を受けています。背景と目的「がん関連疲労」とは、がん患者の多くが経験する、休息や睡眠をとっても改善しない持続的で不快な全身倦怠感や疲労感のことです。日常生活に支障をきたすほど強力なだるさ、やる気の低下、身体の消耗感が特徴で、がん治療(化学療法、放射線など)やがんそのものによる慢性的な炎症が主な原因です。「がん関連疲労」の回復には、適度な運動や睡眠、バランスの良い食事等の方法がありますが、これらに加わる新しい方法が求められています。本研究では、通常の身体症状に対する治療に加えて鍼治療を用いることにより、症状の改善、QOL(生活の質)の改善に結び付くかどうかを検討する目的で、鍼治療を行い、その臨床的有効性と安全性について、患者の自覚症状と他覚的な評価を指標として、前向きに検討しました。今回は鍼治療の一種である「接触鍼法」を行いました。「接触鍼法」とは、鍼を皮膚に刺入せず、皮膚の表面から経穴(ツボ)を刺激する、刺さずに行える鍼治療のことです(図１)。刺激するツボは、天枢(へそから指3本分外側に位置するツボ)、中脘(胸骨の下端とへその中間に位置するツボ)、関元(へそから指4本分下に位置するツボ)を中心とし、その他に患者さんの状態に合わせて他のツボを組み合わせ、数か所刺激して行います。鍼を皮膚に刺入せず、肌の表面に軽く接触させて刺激を与えるという施術で、刺さないので痛みはなく、肌にも優しいのが特徴です。図1接触鍼接触鍼は一般的な鍼治療と異なり、鍼を皮膚に刺入せず、皮膚の表面から経穴(ツボ)を刺激する治療方法と結果がん患者121名をA群接触鍼施行群とB群接触鍼非接触のプラセボ群にランダムに割付け、A群の患者に通常治療と並行して週1回接触鍼治療を4週間行い、倦怠感に関する自覚症状のアンケートや検査を通じて、がんの倦怠感スケール(CFS)スコア、疼痛、唾液アミラーゼ値の数値評価スケール(NRS)スコア等の評価を行いました。 4週時点での重回帰分析ではSTAS-J でCNTに有意な治療効果が認められました(図2) 唾液アミラーゼ活性の変化は、交感神経系の活性化とストレス反応の生理学的マーカーです。この結果は接触鍼が患者の苦痛の生理学的側面と心理的側面の両方に影響を及ぼす可能性を裏付けています(図３)。図２4週間にわたる評価スケジュール－日本語版(STAS-J)の変化対照群(a)および鍼治療群(b) (STAS-J)スコア。図３接触鍼治療群と対照群における 2週間後の唾液アミラーゼの個別変化論文情報論文タイトル：Effect of contact needle technique on cancer‑related fatiguein palliative care patients: a randomized controlled trial 著者：Keiko Ogawa-Ochiai、MD、 PhD(広島大学病院漢方診療センター)ほか掲載誌: Supportive Care in Cancer doi：https://doi.org/10.1007/s00520-026-10430-6 報道発表資料（417.07 KB）掲載誌：Supportive Care in Cancer 研究者ガイドブック（小川恵子教授）【お問い合わせ先】広島大学病院漢方診療センター教授小川恵子(おがわけいこ) E-mail：okeiko22@hiroshima-u.ac.jp TEL：082-257-1921(内線 6921)

2024.12.04

主観的な咀嚼能力や咀嚼習慣が不良だと身体機能が低下する可能性があることが判明～高齢者の介護予防へ向けて～

本研究成果のポイント 65-84歳の地域在住高齢者を対象としたコホート研究(あるグループを追跡して、健康状態の変化を調べる研究)の結果、主観的な咀嚼能力および咀嚼習慣は身体機能の低下と関連することが明らかとなりました。咀嚼能力および咀嚼習慣を良好な状態に保つことは、高齢者の身体機能の維持に寄与する可能性があると考えられます。概要広島大学大学院医系科学研究科の竹下萌乃博士課程前期修了生、内藤真理子教授、愛知県歯科医師会の内堀典保会長らの研究グループは、愛知県の「歯科検診と事後フォローによる高齢者の自立支援と重症化予防への検証及び口腔機能の維持と栄養・運動を含めた総合プログラム検証事業」で収集されたデータから、65-84歳の男女において、身体機能と咀嚼能力および咀嚼習慣が関連することを明らかにしました。本研究結果は、「BMC Oral Health」に令和6年10月24日付でオンライン掲載されました。論文情報論文タイトル：Association of physical function with masticatory ability and masticatory habits: a cohort study 著者：Moeno Takeshita1, Mariko Naito2,*, Rumi Nishimura2, Haruka Fukutani3, Minami Kondo1, Yuko Kurawaki2, Sachiko Yamada4 and Noriyasu Uchibori5 1R&D, Sunstar Inc., Osaka, Japan 2Department of Oral Epidemiology, Hiroshima University Graduate School of Biomedical and Health Sciences, Hiroshima, Japan 3Dentistry and Oral Surgery, Japan Community Health Care Organization (JCHO) Tokuyama Central Hospital, Yamaguchi, Japan 4Speech Clinic, Division of Specific Dentistry Hiroshima University Hospital, Hiroshima, Japan 5Aichi Dental Association, Aichi, Japan *Corresponding author 掲載雑誌：BMC Oral Health(Q1) DOI：https://doi.org/10.1186/s12903-024-05051-6 背景加齢に伴い、疾患や障害は増加し、介護を必要とする人の数も増加する可能性が高くなることから、健康寿命を延伸するための取り組みがますます重要になっています。身体機能が低いことはフレイル(加齢により心身が老い衰えた状態)や入院等のリスクが高くなると報告されているため、身体機能を適切に評価し、高齢者の健康寿命延伸に対する介入に役立てることは重要です。先行研究において、客観的または主観的な評価により測定された咀嚼能力は身体機能と相関関係にあることが示されています。一方、「よく噛んで食事をする」といった咀嚼習慣と、身体機能との関連性を検討した研究はほとんどありません。本研究グループでは、高齢者の身体機能の低下には、咀嚼能力だけではなく咀嚼習慣も関係している可能性があると仮説を立て、検証を行いました。研究成果の内容本研究は、厚生労働省の平成30年度老人保健健康増進等事業の採択事業の一つである「歯科検診と事後フォローによる高齢者の自立支援と重症化予防への検証及び口腔機能の維持と栄養・運動を含めた総合プログラム検証事業」のデータを分析しました。対象者は愛知県東浦町在住の65－84歳男女146人です。身体機能の評価は、基本チェックリスト※1のうち、身体機能を示す5つの質問を用いました。咀嚼能力は機器または歯科医療従事者によって測定された客観データ(客観的咀嚼機能、客観的咬合力、現在歯数)および自記式アンケート※2によって得た主観データ(主観的咀嚼機能、主観的咬合状態)により評価しました。咀嚼習慣は、自記式アンケート※2から得られた回答によって評価しました。対象者146人(男性77人、女性69人、年齢中央値73人)のうち、30人(20.5%)において1年間で身体機能が低下していました。性別や年齢といった対象者の背景の差を調整後、身体機能と咀嚼能力および咀嚼習慣の関連を解析したところ、主観的に咬合状態が不良であること(オッズ比6.00 、95％信頼区間1.44–25.05)および咀嚼習慣が不良であること(同6.49 、2.45–17.22)は1年後の身体機能の低下に影響を及ぼしていました。今後の展開本研究の結果、地域に暮らす自立高齢者における咀嚼能力および咀嚼習慣は1年後の身体機能と関連していました。高齢者の身体機能を維持するためには、咀嚼能力だけでなく咀嚼習慣にも配慮した早期の介入が必要であると考えられます。今後は長期にわたる追跡と対象者数を増やした調査を実施すること、さらに質問票の信頼性の検証を行うことが必要です。解説 ※1 基本チェックリスト介護予防や将来介護が必要となる可能性のあるハイリスク高齢者の早期選定を目的として厚生労働省によって作成された。25の質問に対して「はい/いいえ」で回答する自記式質問票である。7つの領域の質問群から構成され、本研究ではその中の「身体機能」の領域を用いた。 ※2 自記式アンケ―ト・主観的咀嚼機能(「半年前に比べて固いものが食べにくくなりましたか」に対してはい/いいえで回答)＊基本チェックリストNo.13の質問を活用・主観的咬合状態(「自分の歯または入れ歯で左右の奥歯をしっかりとかみしめられますか」に対してはい/いいえで回答) ・咀嚼習慣(「ゆっくりよく噛んで食事をしますか」に対してはい/いいえで回答) 報道発表資料（327.67 KB） BMC Oral Health 研究者ガイドブック(内藤真理子教授) 【お問い合わせ先】大学院医系科学研究科口腔保健疫学内藤真理子 Tel：082-257-5959FAX：082-257-5795 E-mail：naitom@hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

2026.01.19

【フェニックスセミナー2025まとめ】AI/DX研究の最前線

概要フェニックス協力会主催（広島大学AI・データイノベーション教育研究センター共催）にて、2026年1月19日に広島駅前コンベンションホールにて、フェニックスセミナー2025（研究シーズ発表会）を開催しました。当日は、企業や研究者など70名ほどが参加し、若手研究者によるAI/DXの研究の最前線についての発表がありました。セミナー後は、懇親会も開催。直接研究者とコミュニケーションをとることで、研究とビジネスをつなげるきっかけの場となりました。発表内容の詳細信頼性工学 × 生成AI：Nバージョンプログラミングを再考する（鄭俊俊）プライバシーを守る次世代AIの実践と応用（連卓涛）モノの形の最適化（松島慶）情報科学×医学の融合研究（檜垣徹）生体信号情報のAI解析と医療・インタフェース応用（古居彬）深層学習・ニューラルネットワークによる視覚表現学習（相澤宏旭）ウェーブレットに基づいた円滑化技術による寿命分析の改善に関する検討（呉敬馳）フェニックス協力会とは「地域社会・国際社会との共存」を具現化する取組みとして、2010年11月、地域社会、特に地域産業界への更なる貢献を目的として設立。 150社ほどの企業・団体が所属し、広島大学オープンイノベーション本部産学連携部門（事務局）から、産学連携に関連する情報発信や、会員企業の皆さまにご活用いただけるさまざまなサービスなどを発信しています。

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2025.11.06

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歯科治療後の顔面痛、原因物質をブロックして予防に成功　―痛くなる前に防ぐ、全く新しい治療戦略へ―

本研究成果のポイント歯科治療後に起こる顔の痛み「外傷後三叉神経ニューロパチー」の原因を明らかにしました。これまでは「痛みが発症してから抑える」治療法しかなかった病気ですが、今回の研究成果により「痛みを未然に防ぐ予防」への全く新しい治療戦略が期待されます。概要広島大学大学院医系科学研究科薬効解析科学の麻思萌現・育成助教（当時・大学院生）、中村庸輝助教、中島一恵助教、森岡徳光教授の研究グループは、歯科治療後にまれに起こる強い顔の痛み「外傷後三叉神経ニューロパチー」の原因と予防法を、マウスを使った実験で明らかにしました。神経が傷つくと「HMGB1」という物質が放出され、それが「RAGE」という受容体と結びつくことで、炎症が起こり、痛みが慢性化することがわかりました。研究では、神経損傷の直後にRAGEの働きを止める薬を神経の近くに投与することで、痛みの発症を完全に防ぐことに成功しました。さらに、この薬は神経の周囲だけでなく、脳内の痛みを増幅させる細胞の働きも抑えることが確認されました。これにより、従来の「痛みが発症してから抑える治療」から「痛みを未然に防ぐ予防」への新しい治療戦略が期待されています。今後は人への応用に向けて、安全性や効果の検証が進められます。背景私たちの顔には、三叉神経という神経が通っています。これは、顔に触れたときの感覚（温度や痛みなど）を脳に伝える役割を持っていますが、親知らずの抜歯やインプラント治療などの歯科治療時、偶発的に三叉神経が傷ついてしまうことがあります。これが原因となり、食事や会話、洗顔といった日常のわずかな刺激で耐え難い激痛が走る「外傷後三叉神経ニューロパチー」という病気を発症することがあります。この痛みは、患者の生活の質（QOL）を著しく低下させるだけでなく、うつ病や不安障害を引き起こすこともあります。これまで、この痛みに対する治療は抗てんかん薬や抗うつ薬などの薬物療法が中心でしたが、効果は限定的で、めまいや眠気といった副作用も大きな課題でした。さらに、痛みが慢性化するのを未然に防ぐための有効な予防法は確立されておらず、神経損傷のリスクがある患者に対する新たな予防戦略の開発が強く求められていました。研究成果の内容本研究グループは、外傷後三叉神経ニューロパチーにおいてどのようなメカニズムで痛みが発生するのかを解明し、そしてその予防法を確立することを目指しました。そもそも、「痛み」を人間が感じるメカニズムの一つとして、「HMGB1」と「RAGE」という物質が関わっています。HMGB1は細胞の中にあるたんぱく質の一種で、RAGEは細胞の表面にある受容体（センサーのような役割）です。HMGB1は細胞の中にあるので、細胞が傷つくと外に出てきます。すると、それを感知したRAGEが「体に異常がおきている」と判断し、炎症反応を引き起こします。このようなメカニズムから、HMGB1は「痛みの警報物質」とも呼ばれています。そこで私たちは、RAGEがHMGB1を感知する前に、その働きを弱めることができれば、痛みを軽減できるのではないかと考えました。まず、歯科治療後に起こる痛みを再現するために、マウスの顔の神経を傷つけたマウスモデル（眼窩下神経を損傷したモデル）を作製しました。その後、一部のマウスにのみ、神経を傷つけた直後（当日と2日後）に、RAGEの働きを阻害する薬物（RAGE阻害薬）を、傷つけた神経の周辺に直接投与しました。その結果、RAGE阻害薬を投与しなかったマウスでは、顔を頻繁にこすったり、冷たい刺激に対する強い反応といった症状が、雄雌ともに確認されました。これに対し、RAGE阻害薬を投与したマウスでは、これらの痛みの行動が全て、性別に関わらずに抑制されました（図１）。この結果は、RAGEの働きを初期段階で弱めることが、痛みを防ぐ上で重要であることを示しています。図1：RAGE阻害薬の予防投与による痛み様行動の抑制効果神経損傷マウスにRAGE阻害薬を予防的に投与した際の、痛みの強さを示す行動の変化。（左）自発的な痛み（顔を毛繕いする時間）と（右）冷たい刺激に対する痛み反応を評価した結果。神経損傷のみのマウス（黒）では、対照マウス（白色）に比べて痛みの行動が著しく増加しましたが、RAGE阻害薬を投与したマウス（灰色）では、これらの痛みの行動が有意に抑制されました。本図は雄マウスのデータですが、雌マウスにおいても同様の抑制効果が確認されています。（本研究成果の論文中の図を改変）ここまでで、RAGEの働きを弱めると痛みが抑制されることが分かりましたが、次に、この痛み予防効果の背景にあるメカニズムを解明するため、免疫細胞の活動を詳細に解析しました。まず、マウスの傷つけた神経の周辺を調べたところ、RAGE阻害薬を投与しなかったマウスでは、炎症を引き起こす主要な免疫細胞である「マクロファージ」が過剰に集まっていることが確認されました。しかし、RAGE阻害薬を投与したマウスでは、このマクロファージの集まりが劇的に抑制されていました（図2）。図2：RAGE阻害薬による神経損傷部位でのマクロファージ集積の抑制効果損傷した三叉神経の周囲に集まる免疫細胞「マクロファージ」の様子（白色部分）。対照マウス（左）と比較して、神経損傷のみのマウス（中央）ではマクロファージが過剰に集積し、強い炎症反応が起きています。一方、RAGE阻害薬を投与したマウス（右）では、このマクロファージの集積が大幅に抑制されていることが分かります。（本研究成果の論文中の図を改変）さらに、神経からの痛みの情報が脳に伝わる最初の中継地点である「脳幹（三叉神経脊髄路核尾側亜核）」に注目しました。すると、神経が傷ついたことに反応して、脳幹に存在する免疫細胞「ミクログリア」が活性化し、その細胞数が異常に増加していることが分かりました。これは痛みの信号が増幅され、慢性化する「中枢性感作」と呼ばれる現象の証拠です。驚くべきことに、末梢神経周辺に投与したRAGE阻害薬は、この脳幹におけるミクログリアの活性化をも抑制していました（図3）。図3：RAGE阻害薬による脳幹でのミクログリア活性化の抑制効果痛みの情報が脳に伝わる中継地点「脳幹」における免疫細胞「ミクログリア」の様子（白色部分）。対照マウス（左）のミクログリアは活動が穏やかな「休止状態」ですが、神経損傷のみのマウス（中央）では、細胞が大きく形も変化した「活性化状態」になっています。末梢神経に投与したRAGE阻害薬は、この脳幹におけるミクログリアの活性化も強く抑制しました（右）。（本研究成果の論文中の図を改変）これらの結果から、 ①神経が傷ついた時に放出されたHMGB1がRAGEに結合し、 ②末梢神経でマクロファージによる過剰な炎症を引き起こし、 ③その情報が脳幹に伝達されてミクログリアを活性化させ、痛みを慢性化させる、という一連のメカニズムが明らかになりました。そして、神経損傷の直後にRAGEの働きを阻害することで、この負の連鎖を断ち切り、痛みの発症を未然に防ぐことができるという、全く新しい予防戦略の有効性が示されました。今後の展開今後は、ヒトでの臨床応用を目指し、安全性と有効性の検証を進めていきます。本研究で標的とした受容体「RAGE」は、アルツハイマー病など他の疾患の治療標的としても研究が進められており、それらの治療薬として開発された薬剤を応用することで、本予防法の早期実用化が期待されます。また、本予防法は損傷した神経の周辺に薬剤を局所投与するため、全身性の副作用を低減できる可能性も秘めています。本予防戦略は、歯科治療後の顔面痛だけでなく、様々な難治性疼痛へも展開できる可能性があるため、将来的にはより幅広い医療分野において、痛みの「治療」から「予防」へのパラダイムシフトを促すものと期待されます。参考資料掲載誌：Biochemical Pharmacology 論文題目：Preventive effect of RAGE antagonists on distal infraorbital nerve injury-induced pain behaviors of male and female mice 著者： Simeng Ma, Yoki Nakamura*, Takahiro Kochi, Suzuna Uemoto, Yume Miura, Zhaojing Wang, Kazue Hisaoka-Nakashima, Norimitsu Morioka* 掲載日：2025 年 12 月 (オンライン先行公開日：2025 年 8 月 14 日) DOI：10.1016/j.bcp.2025.117242 本研究成果は、広島大学から論文掲載料の助成を受けています。【プレスリリース】歯科治療後の顔面痛、原因物質をブロックして予防に成功ー痛くなる前に防ぐ、全く新しい治療戦略へー.pdf（1.03 MB）掲載誌：Biochemical Pharmacology 研究者ガイドブック(中村庸輝助教) 【お問い合わせ先】広島大学大学院医系科学研究科薬効解析科学助教中村庸輝 Tel：082-２５７-５３１２ E-mail：nakayoki@hiroshima-u.ac.jp 広島大学大学院医系科学研究科薬効解析科学教授森岡徳光 Tel：082-２５７-５３１０FAX：082-２５７-５３１４ E-mail：mnori@hiroshima-u.ac.jp

2025.03.26

大規模言語モデル(LLM)を活用した医学倫理教育の可能性 ―倫理的な行動の手本や相談役としての機能を検討―

(Credit: Kanon Tanaka) 本研究成果のポイント医学教育では、人的・財的資源の制約から、倫理教育が十分とは言えません。本研究では、この問題への対策として、医学倫理教育においてAIモデルの一種であるLLM(Large Language Models、大規模言語モデル)*1が有用な学習ツールとなる可能性を提示しました。医学倫理を学ぶうえで、医療に必要なルールや原則に関する知識の獲得だけでなく、患者や医療現場ごとに生じる複雑な倫理的ジレンマに対応するための態度や徳を身につけることが重要です。本論文では、知識の獲得と、態度や徳を身につける教育の双方を取り入れたハイブリッドアプローチの必要性を指摘しました。 LLMに対して、医療倫理に特化した追加学習(ファインチューニング*2)を行うことで、医学倫理教育においてLLMを倫理的な手本や相談役として活用する可能性を提示しました。利用者とLLMとの反復的な対話を通じて利用者の意識やLLMの情報の偏り(バイアス)を減らし、より公正でしっかりした医療倫理の枠組みを構築することができると考えられます。概要広島大学大学院人間社会科学研究科上廣応用倫理学講座の片岡雅知寄附講座准教授、ならびに同研究科の澤井努特定教授(寄附講座教授兼務、京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点連携研究者、シンガポール国立大学客員教授)は、広島大学大学院人間社会科学研究科の岡本慎平助教、板野誠博士課程大学院生とともにLLMを活用した医学倫理教育の可能性を検討しました。本研究成果は、2025年2月5日に学術誌「BMC Medical Education」でオンライン公開されました。論文情報題目：AI-based medical ethics education: examining the potential of large language models as a tool for virtue cultivation 著者：Shimpei Okamoto1, Masanori Kataoka1,2, Makoto Itano1, Tsutomu Sawai1,2,3,4* 1. 広島大学大学院人間社会科学研究科 2. 広島大学大学院人間社会科学研究科上廣応用倫理学講座 3. 京都大学高等研究院ヒト生物学高等研究拠点(WPI-ASHBi) 4. Yong Loo Lin School of Medicine, National University of Singapore, Singapore, Singapore. ＊: 責任著者雑誌：BMC Medical Education URL：https://bmcmededuc.biomedcentral.com/articles/10.1186/s12909-025-06801-y DOI：https://doi.org/10.1186/s12909-025-06801-y 背景現在の医学教育カリキュラムでは倫理教育が十分とは言い難く、医学生や研修医が臨床現場で倫理的に複雑な状況に直面した際、対応に苦慮することが報告されています。このような問題への理想的な対処法として、専門的な教育を受けた倫理指導者の雇用や、医学教育カリキュラムの改善が求められます。しかし、人的・財的資源の制約から、こうした対処は困難であり、医学倫理教育の充実が進まない状況が続いています。こうした背景を踏まえ、次善の策としてLLMを教育ツールとして活用することが考えられます。医療分野に特化した学習を行ったLLMに対し、対応に苦慮するケースの情報を入力することで、手本となりうる対応策や、患者ケアにおいて考慮すべき情報を得ることができます。 LLMを倫理的な手本や相談役として活用することで、人的・財的資源を抑えながら、道徳的知識や患者ケアに必要な姿勢の獲得を促す可能性があります。研究成果の内容本研究では、医学倫理教育のアプローチについて検討し(①)、LLMが倫理的な手本(②)や相談役(③)として有用な学習ツールとなる可能性を示しました。また、医学教育におけるLLMの実用性を検討するために取り組むべき課題を整理しました(④)。 ① ハイブリッドアプローチの重要性医学倫理教育においては、2つの教育アプローチが存在します。原則主義的アプローチは、医療倫理の4原則*3のように、医療に必要なルールや原則に関する知識を獲得するという、認知的目標の達成を目的としています。一方で、非原則主義的アプローチは、個別の患者が抱える状況を認識・判断し、倫理的価値に基づいて行動するための態度と徳を育み、身に着ける態度的目標の達成を目的としています。医療の現場において、適切な倫理的意思決定を行うためには、2つのアプローチを組み合わせたハイブリッドアプローチを取り入れ、医療に必要なルールや原則に対する十分な知識と、患者ケアに不可欠な徳や態度を獲得する必要があります。 ② 倫理的な手本としてのLLM 私たちは、倫理的な手本となるような人物の行動を真似することによって、徳や態度を身に着けることができます。同様に、歴史上の人物や架空のキャラクターなど、目の前に実在しない存在を手本として倫理的な原則を理解し、その行動を真似することで、徳や態度を身に着けることもあります。実際に、教育の現場では文学や映画などの作品を通して、複雑な倫理的ジレンマを理解したり、共感や道徳的態度を身に着けたりする試みがなされています。目の前に存在しない人物や架空のキャラクターを真似することで徳や態度を身に着けることができるのであれば、私たちはLLMの示した回答やシナリオを通して倫理的行動の手本を認識し、それらを真似することで徳や態度を身に着けることが出来るかもしれません。 ③ 相談役としてのLLM LLMの回答は、あくまでも助言として活用されるべきであり、絶対に正しいものであるかのように扱うべきではありません。 LLMの提示した回答の結論だけでなく、その回答が導き出された過程や参照している情報源を検討し、どの部分が手本として参照するに値するか、値しないかを判断する必要があります。また、ファインチューニングを行っていないLLMは、原則主義的な回答を行う傾向にあることが指摘されています。徳倫理やフェミニスト倫理など、他の考え方が示された場合に、初めてそうした考え方を反映した回答を出力することが確認されています。原則主義的な考え方のみに基づいて教育を行うと、LLMの利用者が患者一人一人の状況に対応できない、不適切な考え方や行動を身に着けてしまう可能性があります。そのため、専門家や教育機関によるフィードバックを得ながら、より適切な回答を出力できるようファインチューニングを行って、LLMの情報を更新していく必要があります。 ④ 検証すべき課題 1. 原則主義的な回答を行う傾向があるのなら、どのように態度的目標を達成するのか？ LLMによる原則主義的な回答の傾向は、ハイブリッドアプローチに組み込むことで、解消することが出来ます。利用者は、非原則主義的な観点からLLMの回答を批判的に検討することで、相手に対する共感や適切な態度について考えることができます。特定のシナリオにおいて、人間の気づかない感情の動きをLLMが認識するという研究結果も示されていることから、LLMが活用できる場面を見極めながら教育の現場に組み込むことで、教師の負担を部分的に削減したり、新たな気付きを与えたりする可能性があります。 2. LLMの回答を、患者ケアの参考にする人はいるのか？ LLMが共感や配慮といった複雑な感情を理解できないのではないかという理由から、LLMの回答をアドバイスとして取り入れたり、LLMが提供した手本となる行動の例を真似したりするに値しないのではないかという懐疑的な意見もあります。しかし、「推論」に対する判断を行う課題においては、作成者が人間であっても、LLMであっても、アドバイスとして採用する際に影響は生じないという研究結果が示されています。認知的要素である推論と、態度的要素である徳や態度では結果が異なる可能性もあるため、今後、実証的な実験によって、相談役としてのLLMの実用性を検討する必要があります。 3. 徳や感情を持っていないLLMが、倫理的な手本になりうるか？文学作品や映画作品の多くは、作者と直接対話を行うことができない環境で鑑賞されています。物語の作者のことを知らずとも、物語のキャラクターを手本として徳を育み、身に着けることができるのであれば、LLMが感情の機微に欠けており、倫理的な態度や徳を有していないとしても、出力されたシナリオや回答を手本とすることができる可能性はあります。倫理的手本としてのLLMの実用性は、作成者の情報や手本とする存在の実在など、様々な条件を考慮したうえで、教育的実験を通じて実証的に検証される必要があります。 4. 更新の作業が必要なら、医学教育の役に立たないのではないか？人間と人間のコミュニケーションにおいても、世代間で価値観に相違が生じるなど、バイアスが表面化することがあります。たとえば、ワークライフバランスの取れた生活を求めるといった価値観は、世代間で異なった受け取られ方をするかもしれません。このように、徳や価値観が時代や文化によって変化することを教師も認識しなければなりません。 LLMと人間の教師による教育を組み合わせることによって、学生と教師の対話、徳や価値観に対する批判的反省、相互学習の機会の場を促進することができるかもしれません。 LLMと利用者のバイアスを認識し、取り除くという更新の作業は、人的なリソースを必要としますが、最終的にはより公正でしっかりした医療倫理の枠組みを構築することに繋がる可能性があります。今後の展開 LLMを医学倫理教育で活用するためには、実用性を測定するための実証的な検証が必要です。人間の教育者が割く時間の増加を抑えつつ、より高品質な教育を実現するため、LLMと教育者の協力関係の構築について、検討を進めることが望まれます。より実用的な回答を出力するために、専門家や教育機関によるフィードバックを得ながら、LLMのファインチューニングを進めていくことが求められます。謝辞本研究は、以下の支援により実施しました。日本学術振興会(JSPS)科学研究費助成事業若手研究「経験的生命倫理学における方法論の構築とその応用」21K12908 (研究代表者:澤井努) 上廣倫理財団論文投稿助成[UEHIRO2023-0116] 参考資料 Ethical Exemplar in Medicine https://chatgpt.com/g/g-EjSMhG7W1-ethical-exemplar-in-medicine 用語解説 *1：LLM(Large Language Models、大規模言語モデル) ChatGPTに代表される生成AIモデルの1つで、膨大な文章データを元に学習を行い、人間の会話や文章から単語の出現確率をモデル化する技術。単語の並びから言語のルールや文脈を学習し、人間が自然だと思う文章を生成したり、文章表現を分析したり、文章の翻訳や要約をしたりすることに用いられる。 *2：ファインチューニング LLMに対する追加学習の1つ。事前学習を行ったLLMに対して、特定の課題や分野に特化した新たなデータを学習させるプロセス。特定の分野のニーズに合わせてLLMをトレーニングできるため、より精度が高く、有用な情報を提供できるよう、カスタマイズすることができる。 *3：医療倫理の4原則アメリカの倫理学者であるトム・ビーチャムとジェイムズ・チルドレスが提唱した4原則。自律性の尊重、無危害、善行、正義の4つからなる。自律性の尊重：患者自身の決定や意思を大切にして、患者の行動を制限したり、干渉したりしないこと。無危害：患者に危害を及ぼさないことや、今ある危害や危険を取り除き、予防すること。善行：患者のために、患者の考える最善の善行を行うこと。正義：患者を平等かつ公平に扱うこと。報道発表資料（560.34 KB）学術誌: BMC Medical Education 広島大学研究者ガイドブック (片岡雅知寄附講座准教授) 広島大学研究者ガイドブック (澤井努特定教授) 【お問い合わせ先】大学院人間社会科学研究科人間総合科学プログラム上廣応用倫理学講座担当：兼内伸之介(特任学術研究員) Tel：082-424-6594FAX：082-424-6990 E-mail：shinnkan＊hiroshima-u.ac.jp (＊は半角＠に置き換えてください)

医療/ヘルスケア

2026.03.16

医療/ヘルスケア

肝腫瘍の腹腔鏡手術、どんな時に開腹に切り替える？多施設前向き研究で「3回目以降の肝切除」と「男性」がリスク因子と判明

本研究成果のポイント肝腫瘍の腹腔鏡手術において、手術中に体への負担が大きい開腹手術に切り替えなくてはならない状況が発生することがあります。どのような状況で、この切り替え(コンバージョン)が発生してしまうのか、リスクとなる因子を明らかにしました。概要広島大学大学院医系科学研究科消化器・移植外科学の大段秀樹教授らの研究グループは、広島臨床腫瘍外科研究グループ (Hiroshima Surgical Study Group of Clinical Oncology: HiSCO)に所属する7施設による多施設共同前向き研究を行い、腹腔鏡下肝切除において、手術中に用手補助腹腔鏡手術(HALS)または、開腹手術へ移行(コンバージョン)するリスク因子を明らかにしました。その結果、「3回目以降の肝切除」と「男性」であることが、コンバージョンのリスクであることが明らかになりました。本研究の成果は、2025年12月26日に「Scientific Reports」に掲載されました。論文タイトル Risk factors of conversion to hand-assisted laparoscopic surgery or open surgery in laparoscopic liver resection: a multicenter prospective study (HiSCO-08) 著者 Ko Oshita¹、 Michinori Hamaoka²＊、 Tsuyoshi Kobayashi¹、 Takashi Onoe³、 Tomoyuki Abe⁴、 Toshihiko Kohashi⁵、 Koichi Oishi⁶、 Daisuke Takei⁷、 Tomoyuki Akita⁸、 Hideki Ohdan¹ ＊責任著者 1. Department of Gastroenterological and Transplant Surgery、 Graduate School of Biomedical and Health Sciences、 Hiroshima University 2. Department of Gastroenterological、 Breast and Transplant Surgery、 Hiroshima Prefectural Hospital 3. Department of Gastroenterological Surgery、 Kure Medical Center and Chugoku Cancer Center、 National Hospital Organization. 4. Department of Gastroenterological Surgery、 Higashihiroshima Medical Center、 National Hospital Organization. 5. Department of Hepato-Biliary-Pancreatic Surgery、 Hiroshima City North Medical Center Asa Citizens Hospital. 6. Department of Surgery、 Chugoku Rosai Hospital. 7. Department of Surgery、 Onomichi General Hospital. 8. Department of Epidemiology、 Infectious Disease Control and Prevention、 Graduate School of Biomedical and Health Sciences、 Hiroshima University. 掲載雑誌 Scientific Reports DOI 10.1038/s41598-025-34013-3 背景肝腫瘍の治療において、腹腔鏡下肝切除という手法があります。これはお腹に小さな穴をあけて行う治療法で、出血量が少なく、手術後の痛みが軽く、早期に社会復帰可能といった利点から、体への負担が少ない手術として世界的に普及しています。とくに部分切除や外側区域切除といった小さな範囲の肝腫瘍を切除する際には、この治療法が標準的に選ばれることが多いです。一方で、腹腔鏡下肝切除では、手術中に安全性の担保や腫瘍を確実に切り取ることが困難となり、用手補助腹腔鏡手術(HALS)や開腹手術という手術法へ移行(コンバージョン)する症例が一定数存在します。コンバージョンすると、体への負担が増加し入院期間の延長につながることが知られており、どのような症例でコンバージョンリスクが高いかを手術前に把握することは、極めて重要な課題です。これまでにもコンバージョンのリスク因子に関する報告はありますが、その多くは後ろ向き研究(過去の記録を振り返る研究)でした。経験的にコンバージョンの可能性が高いと予測された症例は最初から腹腔鏡下肝切除を選ばないことが多く、実際に腹腔鏡下肝切除を試みたときに何が本当に影響するのかを正確に評価しにくいという課題がありました。このため、従来の研究では「腹腔鏡下肝切除を実際に試みた場合に、どの因子が真にコンバージョンに影響するのか」を正確に評価することが困難でした。実際、我々の経験でも、手術前にはコンバージョンのリスクが高いと予測して開腹手術を選択した症例において、後から振り返れば腹腔鏡手術が可能であったと思われる症例がありました。本研究ではこの課題を克服するため、肝切除の既往歴や肝硬変の有無などの背景に関わらず、適格基準を満たすすべての症例に対してまず腹腔鏡アプローチを行うという、これまでにない前向き研究(あらかじめ計画して将来の結果を追う研究)デザインを採用しました。これにより、選択バイアスを最小限に抑え、腹腔鏡下肝切除におけるコンバージョンリスクを、実臨床に近い形で検証することが可能となりました。研究成果の内容本研究は、広島臨床腫瘍外科研究グループ(HiSCO)に所属する7施設が参加した多施設共同前向き臨床試験として実施されました。 5cm以下の単発肝腫瘍に対して部分切除または外側区域切除を予定した患者を対象とし、すべての症例を腹腔鏡で手術を開始しました。199例が登録され、うち172例(86.4％)では腹腔鏡下肝切除を完遂しました。一方、27例(13.6％)では、術中の安全性や根治性の確保を目的として、HALSまたは開腹手術へコンバージョンしました。コンバージョンの主な理由は腹腔内癒着であり、特に複数回の肝切除を受けた症例で高頻度に認められました。多変量解析の結果、腹腔鏡下肝切除におけるコンバージョンの独立したリスク因子として、「3回目以降の肝切除」と「男性」であることが明らかになりました。また、コンバージョン症例では、腹腔鏡下肝切除を完遂できた症例と比較して、手術時間の延長、出血量の増加、術後入院期間の延長が認められました。一方で、重篤な術後合併症や周術期死亡は認められませんでした。今後の展開本研究は、腹腔鏡下肝切除におけるコンバージョンのリスク因子を、前向きかつ多施設で検証した世界初の臨床研究です。本研究成果により、「コンバージョン高リスク症例を事前に把握したうえでの、慎重かつ現実的な手術戦略の立案」、「早期のHALS・開腹手術への移行を含めた、安全性を最優先とした判断」、「不必要な手術侵襲や合併症リスクの回避」が可能となり、腹腔鏡下肝切除全体の安全性向上が期待されます。また、本研究で明らかとなったコンバージョンのリスク因子は、腹腔鏡手術の適応を制限するためのものではなく、術中に生じ得る技術的困難を予測する指標として活用されるべきものです。高リスク症例においても、適切な準備と判断のもとで腹腔鏡アプローチを選択することは十分に可能であり、本研究はその判断を支える科学的根拠を提供します。今後は、本研究で得られた知見を基盤として、より高難度な肝切除や解剖学的切除への応用やロボット支援肝切除におけるコンバージョンリスク評価など、低侵襲肝手術の最適化に向けた研究を展開していく予定です。図1: 本研究の要点用語解説腹腔鏡下肝切除：お腹に数か所の小さな穴を開け、カメラ(腹腔鏡)と細い器具を用いて肝臓の一部を切除する低侵襲手術。コンバージョン(開腹移行)：腹腔鏡手術中に、安全性や確実性を優先するため、予定していた腹腔鏡手術を中止し、より侵襲の大きい手術方法へ変更すること。用手補助腹腔鏡手術(HALS)：腹腔鏡手術の途中で、術者の手をお腹に入れて行う手術方法。腹腔鏡手術と開腹手術の中間的な手技。前向き研究：あらかじめ研究計画を立て、対象となる患者を登録し、将来に向かって結果を追跡・解析する研究方法。後ろ向き研究より結果に信頼性が高い。選択バイアス：研究対象の選び方によって、結果が偏ってしまうこと。報道発表資料（511.25 KB）【お問い合わせ先】広島大学大学院医系科学研究科消化器・移植外科学 Tel：082-257-5220FAX：082-257-5224 E-mail：hohdan@hiroshima-u.ac.jp

医療/ヘルスケア

2025.11.19

医療/ヘルスケア

リンパ管の病気「リンパ管奇形」に対して、漢方薬「越婢加朮湯」が有効であることを確認しました～半数以上の患者さんで患部の腫れを20％以上縮小、世界初臨床試験で実証～

本研究成果のポイント先天性のリンパ管の病気「リンパ管奇形」に対して、漢方薬「越婢加朮湯（えっぴかじゅつとう）」が有効であることを世界で初めて確認しました。概要広島大学病院漢方診療センターの小川恵子教授（研究代表者）らの研究グループは、全国8施設の小児外科・放射線科と共同で行った臨床研究において、漢方薬「越婢加朮湯（TJ-28）」が小児リンパ管奇形（lymphatic malformation: LM）に有効であることを明らかにしました。この成果は、米国医学会の国際誌 JAMA Network Open（2025 年11 月3 日号）に掲載されました。また、本研究成果は広島大学から論文掲載料の助成を受けています。論文情報・論文タイトル：Eppikajutsuto for Treatment of Lymphatic Malformations in Children: A Nonrandomized Clinical Trial ・著者：Keiko Ogawa-Ochiai, MD, PhD（広島大学病院漢方診療センター）ほか・掲載誌：JAMA Network Open 2025 年11 月3 日・doi:10.1001/jamanetworkopen.2025.40897 https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/10.1001/jamanetworkopen.2025.40897?guestAccessKey=330f0c68-47b9-46c5-8851-24ecb13f6048&utm_source=for_the_media&utm_medium=referral&utm_campaign=ftm_links&utm_ content=tfl&utm_term=110325 ・試験登録番号：Japan Registry of Clinical Trials（jRCTs041210007）・研究助成：日本医療研究開発機構（AMED）「統合医療」に係る医療の質向上・科学的根拠収集研究事業（リンパ管奇形に対する越婢加朮湯の効果を評価する治験のプロトコール作成、リンパ管奇形に対する越婢加朮湯の効果を評価する臨床研究）背景リンパ管奇形とは、生まれつきリンパ管の病気の一種です。リンパ管という管がうまくつくられなかったことで、体の中の老廃物や余分な水分が袋状に溜まりコブをつくってしまう病気で、このコブが顔や首回りによくできるため、気道を圧迫して呼吸がしづらくなったり、見た目上の問題などを引き起こします。従来の治療法である硬化療法（コブの中に薬を注射して小さくする方法）や外科手術によるコブ切除は効果がある一方で、治療後の腫れにより気道を閉塞してしまうリスクがあるほか、近年注目される「mTOR 阻害薬シロリムス」という薬は、免疫力が低下し、他の病気に感染してしまうリスクや、口内炎などの副作用が課題となっており、新たな治療法が求められていました。 https://cure-vas.jp/list/lymphatic-malformation/ 難治性血管腫・血管奇形薬物療法研究班ホームページより研究成果の内容今回、リンパ管奇形の治療に「越婢加朮湯（えっぴかじゅつとう）」という漢方薬を活用することを見出しました。越婢加朮湯はむくみや炎症をやわらげる効果がある漢方薬で、古代中国の医学書『金匱要略（きんきようりゃく）』に由来します。日本では1986年に厚生労働省により承認され、保険収載されています。1 日あたり約120円程度と経済的であり、外来で安全に使用できる治療法です。本研究では、体重25kg 以下の小児19 人に越婢加朮湯を6 か月間投与し、その効果を調べました。MRI により画像検査を行ったところ、52.6％の症例で病気の部分が20％以上縮小し、顔や首回りでは83.3％の小児に効果が見られました。副作用は軽度なものが多く、重い副作用を発症したのは1 人だけでした。また、薬の継続率も高く、約9 割が実際にきちんと飲まれており、多くの子どもが継続して治療を受けられたことがわかりました。本研究は、広島大学病院を中心に、金沢大学、慶應義塾大学、大阪大学、日本大学、国立成育医療研究センター、昭和医科大学、聖マリアンナ医科大学、全国8 施設が共同で実施しました。MRI 画像解析は中央判定により行われました。今後の展開本研究成果は、難治性疾患に対する漢方薬の科学的有効性を示す初のエビデンスとして、国内外の小児外科・小児科・放射線科・形成外科・皮膚科・漢方医学領域に新たな治療選択肢を提供するものです。今後は、長期予後の検証や、分子標的薬との併用・比較研究を通じて、より個別化された治療モデルの確立を目指します。この結果を基に、世界のリンパ管奇形の子供たちに漢方薬での治療が可能になるように尽力したいと思っています。報道発表資料（553.19 KB）掲載誌：JAMA Network Open 研究者ガイドブック(小川恵子教授) 【お問い合わせ先】広島大学病院漢方診療センター教授小川恵子（おがわけいこ） E-mail：okeiko22@hiroshima-u.ac.jp TEL：082-257-1921（内線 6921）

2022.07.12

医療系学生のための「感染症教育VR」教材を制作！～広島大学における実証授業でVR教材の効果を検証～

本研究成果のポイント「感染症対策」を共通テーマとして、部門横断型の医療教育VRを制作しました。本VRによる学習を行った学生は、従来の講義形式の学習を行った学生に比べ、より正しく感染対策を実践できていることを検証しました。本学では感染症に強い人材を早期段階から育成していきます。概要広島大学病院（広島県広島市、感染症科教授：大毛宏喜他）は株式会社ジョリーグッド（東京都中央区、代表取締役：上路健介、以下ジョリーグッド）に撮影と編集を委託し、新型コロナウイルスを含む「感染症対策」を共通テーマとして、「医学」「看護」「歯学」「薬学」「リハビリ」の5部門横断型の医療教育VRを制作しました。360°カメラによって撮影された現場の映像を元に、CGによりウイルス・細菌の飛沫や付着を表現しています。医療スタッフの目線のみならず患者視点でも、感染症のリスクをリアルに体験できる教育コンテンツを目指して各部門職員が脚本、出演、演出および監修をしました。また、広島大学において、医学生を対象に今回開発した医療教育VRを用いた実証授業と医学部共用試験OSCE（オスキー）形式の実技試験を組み合わせた実証実験を行ない、VRによる学習を行った学生は、従来の講義形式の学習を行った学生に比べ、より正しく感染対策を実践できていることを検証しました。今後、広島大学では、疑似体験によって高い教育効果が得られるVR教材を積極的に活用して医学生の実技レベルを飛躍的に向上させ、臨床実習にて自信を持って患者診療が行える学生医「スチューデント・ドクター」を輩出するなど、感染症に強い人材を早期段階から育成していきます。本研究成果は、2022年7月12日付けで「American Journal of Infection Control」誌のオンライン版に掲載されました。論文情報掲載誌: American Journal of Infection Control 論文タイトル: Virtual reality as a Learning Tool for Improving Infection Control Procedures 著者: Keitaro Omori＊, Norifumi Shigemoto, Hiroki Kitagawa, Toshihito Nomura, Yuki Kaiki, Kentaro Miyaji, Tomoyuki Akita, Tomoki Kobayashi, Minoru Hattori, Naoko Hasunuma, Junko Tanaka, Hiroki Ohge＊責任著者 DOI: 10.1016/j.ajic.2022.05.023 （7月12日に本学霞キャンパスで記者説明会を開催。左から広島大学の繁本准教授・蓮沼教授・大森診療講師、ジョリーグッドの細木部長）報道発表資料（661.27 KB）広島大学研究者ガイドブック ( 大毛宏喜教授) 論文掲載ページ (American Journal of Infection Control)に移動します【お問い合わせ先】＜研究に関すること＞広島大学病院感染症科教授大毛宏喜 Tel：082-257-1613 E-mail：ohge＊hiroshima-u.ac.jp ＜製品・技術等に関すること＞株式会社ジョリーグッド広報担当 Tel：050-5477-7697 E-mail: press＊jollygood.co.jp ＜報道に関すること＞広島大学広報室 Tel：082-424-3701 E-mail：koho＊office.hiroshima-u.ac.jp 株式会社ジョリーグッド広報担当 Tel：050-5477-7697 E-mail: press＊jollygood.co.jp (注: ＊は半角@に置き換えてください)

医療/ヘルスケア

2026.03.16

医療/ヘルスケア

脳の神経細胞の成長を導く新たな仕組みを発見 ― 神経再生医療への応用可能性に期待 ―

概要広島大学大学院医系科学研究科の田中茂准教授を中心とする研究チームは、脳の神経細胞が分化をはじめるとき、ごく初期の段階で「GPR3」という受容体が働き、それが他の遺伝子の活動を引き起こしていることが分かりました。神経分化の最初期で働く遺伝子に、細胞膜に存在する受容体がかかわる例はこれまでほとんど報告されていません。本研究は、受容体が分化初期の遺伝子発現制御に直接関与するという新しい概念を提示するものであり、神経発達研究の枠組みに新たな視点を加える成果です。本研究成果は、2026年2月19日に国際学術誌「iScience」(Cell Press)に掲載されました。発表論文論文タイトル： GPR3 Is an Immediate Early Gene–Like GPCR Regulating CREB Dependent Neuronal Differentiation 著者：田中茂＊、猪川文朗、白榊紘子、原田佳奈、秀和泉、酒井規雄 (＊責任著者) 所属：広島大学大学院医系科学研究科神経薬理学掲載誌：iScience(Cell Press) 掲載日：2026年2月19日 DOI：10.1016/j.isci.2026.114944 背景私たちの脳は「神経細胞」から成り立ちます。はじめは未熟な細胞としてうまれ、そこから神経細胞としての形を少しずつつくり、さらに他の神経細胞とつながることで、脳の機能を果たせる神経細胞へと成長していきます。この過程を「分化」といいます。具体的には、脳の中で神経細胞が別の神経細胞とシナプスという接点でつながり、巨大なネットワークをつくることで、記憶、学習、思考などの働きが生まれます。このネットワークを「神経回路」といいます。しかし、この神経回路がどのようにして作られるのか、つまり、神経細胞がどのタイミングで分化を始めるのか、どの遺伝子が働くのか、どの神経細胞同士がつながっているのか、などについては、まだ完全にはわかっていません。脳の働きを理解するために、神経細胞がどのようにして成熟し、脳の回路を形成するのかを把握することは、脳科学の重要な課題です。研究成果神経細胞は、外部からの刺激を受けると、遺伝子発現を段階的に切り替えながら分化・成熟していきます。本研究では、神経細胞に発現する受容体GPR3が、神経分化のごく初期段階で遺伝子発現制御に関与し、その後の神経回路形成を方向づける役割を担うことを明らかにしました。これまで、神経分化の初期に働く遺伝子の多くは、転写因子など細胞内で機能する分子として知られてきました。刺激を受けた直後に一過性に誘導され、次の遺伝子発現を制御するこれらの遺伝子は「最初期遺伝子(Immediate Early Gene; IEG)」と呼ばれています。一方で、細胞膜に存在する受容体が、このような初期遺伝子制御に関わる例はほとんど報告されていませんでした。本研究では、神経分化刺激によりGPR3遺伝子が刺激後1～2時間の早期に一過性に上昇した後、いったん低下し、その後再び持続的に発現が上昇する早期一過性上昇と後期持続的上昇からなる二相性の発現パターンを示すことを見出しました。さらにGPR3は、転写因子CREBによる制御を受けながら、細胞内のシグナル伝達を増幅し、転写因子NR4Aファミリーの発現誘導に関与することが示されました。 NR4A1は転写因子としてシナプス前タンパク質Synapsin1の発現を制御しており、GPR3を欠損したマウス由来神経細胞では、Synapsin1の発現低下とシナプス前終末の形成低下が認められました。これらの結果から、GPR3は最初期遺伝子様の発現パターンを示し、遺伝子発現ネットワークを介してシナプス形成に関与する新たな分子機構の一端が明らかになりました。今後の展開 GPR3を起点とする「分化初期の受容体による遺伝子制御」という新しい仕組みは、神経発達や学習・記憶の分子基盤の理解を深める成果です。今後は、生体脳内での機能解析や脳梗塞などの病態モデルを用いた研究を進めることで、神経再生医療への応用可能性について検討を進めていく予定です。参考資料 GPR3による分化初期遺伝子制御機構の模式図神経分化刺激によりCREBが活性化され、GPR3遺伝子の発現が刺激後早期に一過性に上昇する。誘導されたGPR3は細胞内シグナル伝達を増幅し、転写因子NR4Aファミリーの発現を促進する。NR4A1はSynapsin1遺伝子の転写を活性化し、シナプス前終末形成を制御する。図1: 本研究の要点＜用語解説＞ ■ 神経分化未成熟な神経細胞が成長し、形態や機能を変化させて成熟した神経細胞になる過程。 ■ シナプス神経細胞同士が情報をやり取りする接点。学習や記憶の基盤となる構造。 ■ Gタンパク共役型受容体(GPCR) 細胞膜に存在する受容体の一種。外部からの刺激を受け取ると、細胞内にシグナルを伝える分子群。 ■ 最初期遺伝子(Immediate Early Gene; IEG) 細胞が刺激を受けた後、比較的短時間(数十分〜数時間程度)で一過性に発現が増加する遺伝子群。次に働く遺伝子の発現を方向づける役割をもつ。 ■ CREB 細胞内シグナルに応答して活性化され、特定のDNA配列に結合して遺伝子の転写を促進する転写因子。 ■ NR4Aファミリー刺激に応答して発現が増加する転写因子群。本研究ではGPR3の働きによって誘導されることが示された。 ■ Synapsin1 シナプス前終末に存在するタンパク質で、神経伝達物質の放出やシナプス形成に重要な役割をもつ。報道発表資料（271.77 KB）研究者ガイドブック（田中茂准教授）【お問い合わせ先】広島大学大学院医系科学研究科神経薬理学准教授田中茂(たなかしげる) E-mail：tanakamd@hiroshima-u.ac.jp

医療/ヘルスケア

2025.11.19

医療/ヘルスケア

肥満や肝炎「MASH」発症の新規メカニズムを明らかに!～治療薬開発に向けた第一歩～

本研究成果のポイント代謝機能障害関連脂肪肝炎 (MASH)の発症にPin1という酵素が関与することを明らかにしました。現時点では、ほとんど治療薬のない病気に対し、新たなアプローチでの治療法開発が期待されます。概要広島大学大学院医系科学研究科医化学講座の中津祐介准教授、浅野知一郎名誉教授を中心とした研究グループは、プロリン異性化酵素Pin1がMASHの発症に重要であることを明らかにしました。この病気は現時点で有効な治療薬がないのですが、今回の発見により、今後、Pin1を標的としたMASH治療法の開発につながる可能性があります。論文タイトル： Pin1 mediates metabolic dysfunction-associated steatohepatitis in mice fed high-fat, high-cholesterol diet by regulating both PPARα and acetyl CoA carboxylase. 掲載雑誌：Biochim. Biophys. Acta. Mol. Basis Dis. (2026年2月号に掲載) 著者：1中津祐介、2佐野朋美、1中西魅加子、3松永泰花、1, 4神名麻智、 2兼松隆、1浅野知一郎 1. 広島大学大学院医系科学研究科医化学講座 2. 九州大学大学院歯学研究院口腔機能分子科学分野 3. John W. Deming Department of Medicine, Tulane University School of Medicine, 4. 山陽小野田市立山口東京理科大学工学部機械工学科背景代謝機能障害関連脂肪肝炎（MASH）とは、肥満や糖尿病などの生活習慣病が原因で肝臓に脂肪が蓄積し、炎症や線維化（傷）が起こる病気です。近年、患者数が増加しており、放っておくと肝癌につながる可能性があるため、早期の治療が重要ですが、現時点では生活習慣の改善や体重の減少などの手段しかなく、決定的な治療薬は存在しません。決定的な治療薬がない原因の一つとして、MASHがどのようにして発症するのかがまだ十分に分かっておらず、病気のどの部分を薬で狙えばよいのかはっきりしない点が挙げられます。そのため、MASHの発症に関わる新しい原因（因子）を見つけることが求められていました。研究成果の内容本研究では、Pin1という酵素が、上述したMASHの原因である可能性について調べるため、肝臓の大部分を占める肝細胞からPin1を取り除いたマウスを用いて解析を行いました。普通のマウスに高カロリーな餌を長期間与えると、肥満とともにMASHを発症します。一方、Pin1を取り除いたマウスに同じ餌を与えても肥満やMASHになりにくいことがわかりました。そこで、その原因を調べたところ、Pin1がPPARというたんぱく質の働きを妨げていることがわかりました。PPARは肝臓で脂肪を分解したり、エネルギーの消費を促すホルモン「FGF21」を作るように促す働きがあるのですが、Pin1がPPARの機能を抑制することで、肝臓で脂肪が蓄積しやすくしていることを明らかにしました。さらに、Pin1には肝臓で脂肪を作り出す働きをもつ「アセチルCoAカルボキシラーゼ」という酵素を増やす働きもありました。つまりPin1は、肝臓で脂肪の分解を妨げると同時に脂肪の合成を促す働きをもつため、肥満やMASHの発症に関与していることがわかりました。今後の展開今回の研究は、マウスを用いて肝臓のPin1を欠損させると肥満やMASHが改善することを明らかにしました。今後は、Pin1の選択的阻害剤の開発やPin1の阻害剤が肥満やMASHを改善するかを検討する必要があります。謝辞本研究は、科学研究費補助金（研究代表者：中津祐介、浅野知一郎、佐野朋美）、土谷記念医学振興基金（研究代表者：中津祐介）、山口内分泌疾患研究振興財団（研究代表者：中津祐介）、薬理研究会（研究代表者：中津祐介）、朝日生命成人病研究所研究助成（研究代表者：中津祐介）、持田記念医学薬学振興財団（研究代表者：中津祐介）の支援で行われました。また、広島大学からの論文掲載料の支援を受けています。参考資料本研究の概略図報道発表資料（373.64 KB）掲載誌：Biochim. Biophys. Acta. Mol. Basis Dis. 研究者ガイドブック(中津祐介准教授) 【お問い合わせ先】大学院医系科学研究科医化学講座中津祐介 Tel：082-257-5138 E-mail：nakatsu@hiroshima-u.ac.jp

2023.10.23

夜勤時の覚醒水準の維持と疲労感の低減を可能とする仮眠のとり方～90分間と30分間の分割仮眠と120分間の単相性仮眠の効果～

研究成果のポイント夜勤中にとる仮眠は眠気を軽減し、パフォーマンスの維持にも有効であることが明らかになっています。眠りには、急速眼球運動を伴うレム睡眠と伴わないノンレム睡眠の2種類があり、ノンレム睡眠の睡眠段階3は徐波睡眠（深睡眠）と呼ばれ、脳の休息と回復、成長に関与し、入眠後90分程度で最初のレム睡眠が出現し、情報制御に関する点検と更新が行われていると考えられています。その為、入眠に要する時間も加味して疲労の回復には120分間の仮眠が推奨されていますが夜勤中にとる仮眠取得時間は限られています。今回、16時間夜勤（16:00-09:00）を想定し、120分間の仮眠を1回にまとめてとる単相性仮眠と120分間を90分間と30分間に分けてとる分割仮眠と比較した結果、仮眠を分割することで早朝の眠気を抑え、特に疲労感の低減効果に優れていることを明らかにしました。この研究成果は、長時間夜勤に従事する看護師や、夜間に危険を伴う作業に従事する労働者など、長時間集中力の維持を可能とし、労働者の健康にも有効な仮眠のとり方の確立に繋がることが期待されます。概要広島大学大学院医系科学研究科基礎看護開発学折山早苗教授は、これまでに看護師の労働環境、特に夜勤時の仮眠について研究し効果を検証してきました。今回、これまでに収集した実験データを再分析し、16時間夜勤を伴う２交代制勤務の看護師の一般的な夜勤の時間帯を想定し120分間の仮眠（22:00-00:00）をまとめてとる単相性仮眠条件１）、90分間（22:30-00:00）と30分間（02:30-03:00）に分けた分割仮眠条件２）、仮眠をとらない仮眠条件３）の3条件を睡眠状態、心拍変動、眠気や疲労感、クレペリン検査による計算数を比較検討しました。結果、仮眠時の平均の睡眠時間は、120分間仮眠が93.1分間、90分間仮眠が68.4分間、30分間仮眠が20.1分間で、睡眠効率*１の平均はいずれも90％以上、睡眠潜時*2の平均は10分以下でした。仮眠間で統計的な違いを認めませんでした。仮眠時の睡眠状態と仮眠直後の体温、眠気、疲労感、計算数の相関関係から、総睡眠時間が長いと120分仮眠は疲労感が増加し、30分仮眠は眠気が増加することが明らかになりました。また、90分仮眠は睡眠潜時が短いと、体温が上昇し、眠気や疲労感も増加することが示されました。仮眠をとらない条件は早朝に眠気や疲労感が増加しましたが、仮眠を2回に分けてとった分割仮眠条件が、仮眠を1回にまとめてとった単相性仮眠条件よりも早朝の眠気を抑え、疲労感の低減効果に優れていることを確認しました。本研究成果は、夜間睡眠が限られる長時間の夜勤状況下においては、1回の仮眠をとるよりも2回に分けて仮眠をとる方が、眠気や疲労感の低減に繋がることが示されました。また、仮眠をとる時刻や時間で覚醒時の体温や眠気や疲労感に影響することが明らかになりました。本研究成果は、夜勤に従事する労働者の疲労感の改善、覚醒水準維持のための有効な仮眠のとり方を開発する基礎資料として役立てられることが期待されます。本研究成果は、2023年6月18日に国際科学誌「Scientific Reports」に掲載されました。論文情報掲載誌：Scientific Reports 論文タイトル：Effects of 90- and 30-min naps or a 120-min nap on alertness and performance: reanalysis of an existing pilot study 著者名：Sanae Oriyama 広島大学大学院医系科学研究科基礎看護開発学 DOI：https://doi.org/10.1038/s41598-023-37061-9 背景夜勤時にとる仮眠には、記憶力や学習能力の向上、覚醒水準の維持や疲労の改善に効果があります。さらに仮眠は、ヒューマンエラーのリスクを低減することで安全性を高める可能性もあります。看護師は、患者サービスを24時間提供する職務の性質上、交代制勤務が不可欠です。看護師の交代制勤務で最も長時間の夜勤は16時間とされ、看護師の疲労や眠気の増加による医療安全に対するリスクの増大が危惧されています。こうした状況の中、夜勤時にとる仮眠の効果が注目され、16時間夜勤に従事する看護師の多くは仮眠をとっていますが、眠気や疲労、作業能力を維持するため有効な仮眠のとり方は十分に明らかになっていません。これまでの仮眠研究は、昼間にとる15分間の仮眠など短時間仮眠の有効性が明らかにされていますが、夜間の仮眠については、120分間以上の仮眠が推奨されています。しかしながら、看護師の勤務は、交代で休憩に入るため、仮眠の取得時刻や時間は一様ではありません。そのため、120分間の仮眠の取得時刻によっては、長時間の夜勤終了時まで効果を持続することは難しい場合もあります。そこで、今回、120分間の仮眠をまとめてとる場合と90分間と30分間に分割して仮眠をとる場合を比較し、仮眠による眠気や疲労感の変化を明らかにしました。研究成果の内容本研究は、これまでに実施した実験結果を再分析しました。睡眠に影響する因子として、年齢や女性ホルモンが影響し、夜勤従事者は夜勤慣れが生じると言われています。中高年齢期の睡眠は加齢とともに質が悪くなり、女性では性周期も影響し黄体期に比較的倦怠感が強く、眠気も増加傾向となります。また、看護師の多くが女性であることを考慮し、対象者は、夜勤経験のない大学4年次の女子学生とし、黄体期を避けてデータを収集しました。単相性仮眠条件（仮眠時刻：22:00-00:00）１）を14人、分割仮眠条件（仮眠時刻：22:30-00:00、02:30-03:00）２）12人、仮眠なし条件３）を15人の計41人を対象として仮眠の効果を検証しました。夜勤時間帯を16:00-09:00とし、実験開始から終了まで心拍変動より自律神経活動を確認するためアクティブトレーサー（GMS Inc., Tokyo, Japan）を装着しました。1時間毎に口腔温を測定し、眠気や疲労感の自覚的評価としてVisual analog scaleを使用しました。また、クレペリン検査による1桁の計算を10分間実施しました。毎時間、測定時間を20分間、自由時間20分間、安静時間を20分間としました。なお、前日から実験後までアクチグラフ（Ambulatory Monitoring Inc., Ardsley, NY, USA）を非利き手に装着し、睡眠状況も確認しました。結果、仮眠時の平均の睡眠時間は、120分仮眠が93.1分間、90分間仮眠が68.4分間、30分間仮眠が20.1分間で、睡眠効率はそれぞれ90.5％、96.2％、99.1％、睡眠潜時は8.6分間、9.3分間、5.8分間で、睡眠効率、睡眠潜時は仮眠間で統計的に違いを認めませんでした。睡眠状態と仮眠直後の体温、眠気、疲労感、計算数の相関関係の結果から、総睡眠時間が長ければ120分仮眠は覚醒時に疲労感が増加し、30分仮眠は眠気が増加することが明らかになりました。また、90分仮眠は睡眠潜時が短いと、覚醒時に体温が上昇し、眠気や疲労感も増加することが示されました（表）。この結果から、22:00に120分間の仮眠をとる場合は120分間よりやや短い時間とする方が覚醒時の疲労感を抑える可能性が示されました。また、22:30に90分間の仮眠をとる場合には、昼間に短時間の仮眠をとり睡眠欲求を低減することが必要かもしれません。さらに、02:30に30分間の仮眠をとる場合も30分間より短時間にすることで、覚醒時の眠気を抑えることができるかもしれません。仮眠をとらない条件は早朝の04:00-09:00に眠気や疲労感が増加し、計算数も低下しました。計算数については、仮眠をとった条件と仮眠をとらなかった条件で同様に低下しました（図A）が、疲労感は、仮眠を2回に分けてとった分割仮眠条件が、仮眠をまとめてとった単相性仮眠条件よりも04:00-09:00の期間、有意な疲労感の低減効果を認めました（図B）。また、眠気についても、仮眠直後に一時的に増加しましたが、分割仮眠条件は06:00までは眠気が少なく覚醒水準の維持効果を確認しました（図C）。今後の展開本研究では、120分間仮眠を90分間と30分間に分割しその効果を確認しましたが、今後は仮眠直後の一時的な眠気や疲労感の増加を防ぐ方法を組み合わせたり、仮眠環境の整備をしたりすることで夜勤時の疲労や眠気を理由に離職する看護師の離職防止にもつなげることが期待されます。さらに将来的には、看護師だけでなく夜行バスのドライバーや交代制勤務に従事する工場で働く労働者などを対象として、夜勤中に覚醒水準の維持が必要とされる時間帯に合わせた仮眠のとり方を開発することで、労働者の心身の負担軽減と安全安心な職場環境の醸成にも期待されます。参考資料用語説明 *１睡眠効率：入眠から起床までの時間帯に占める全睡眠時間の割合（％） *２睡眠潜時：静止期時間帯の始まりから入眠までの時間（分）報道発表資料（722.01 KB）掲載誌：Scientific Reports 研究者ガイドブック（折山早苗教授）【お問い合わせ先】大学院医系科学研究科基礎看護開発学折山早苗 Tel：082-257-5355 E-mail：oriyama＊hiroshima-u.ac.jp (注: ＊は半角@に置き換えてください)

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