研究の背景
現代社会に生きる人類は経済的には豊かになり、多くの「モノ」に囲まれて生活しているものの、かならずしも以前に比べて「幸福感」が増したとはいえません。労働人口世代のうつ病による自殺者・休職者・ひきこもり者の急増は深刻な問題であり、今回のコロナ禍による慢性ストレスは前代未聞の事態で、うつ病の超早期予測・予防法の確立は喫緊の世界的社会課題となっています。
また、産業界でのモノづくりの技術は経済性や効率に軸足を置いて進展してきましたが、現代人が進んで利用するモノ・サービスを開発するためには、それを活用する人の満足感や精神的価値の向上など内面の変化へ着目する必要があります。

研究内容

広島大学では、このような社会課題に対処するために感情の生じる仕組みの科学的解明が必要と考えており、世界でもオンリーワンのネガティブからポジティブまでの感性の脳科学研究拠点として、岡本泰昌教授をセンター長とする「脳・こころ・感性科学研究センター」（以下「BMKセンター」※）を2018年10月に設立しました。（http://bmk.hiroshima-u.ac.jp/）
脳科学を中心に、医学、工学、情報科学、人文社会科学、脳機能計測・制御学など分野融合的な手法で、人間の本質である「脳・こころ・感性」を探究し、感性科学の学問体系を確立するとともに、新たな大学院教育により専門家の育成を行います。

BMKセンターは以下の公的研究費の補助を受けています。

• ・文部科学省・革新的イノベーション創出プログラム（COI　STREAM）
  「精神的価値が成長する感性イノベーション拠点」http://coikansei.hiroshima-u.ac.jp/
  • ➣ BMKセンター及び広島大学工学研究科、広島大学教育学研究科、産総研、生理研サテライト拠点、光創起サテライト拠点などで運営している感性COIプロジェクトについて、研究成果である「統合解析パッケージ」について、ツールの一部が先行公開されています。https://kansei-dx.jp/

• ・ 日本医療研究開発機構（AMED）脳科学研究戦略推進プログラム
  「うつ病研究拠点」https://www.amed.go.jp/program/list/15/01/002.html

社会実装のイメージ・企業との連携

ネガティブ感性

ネガティブ感性分野では、山脇 成人（広島大学　特任教授　国際アフェクトーム（感情）研究センター長 ）を中心にヘルスケア分野での社会実装を目指して研究を行っています。

① うつ予防（ストレス対策）
② いじめ防止・ゲームやギャンブルへの依存症対策
③ 災害時の避難行動対策・心のケア

• ● 最近の研究成果

• • • ・抗うつ薬治療が無効だったうつ病患者を対象として、患者自身が左前頭葉の脳活動を制御するニューロフィードバックを用いて、うつ病症状が改善する結果を世界で初めて報告しました。
    • ・現在、本研究で示唆されたニューロフィードバックのうつ病治療効果を、症例数を増やしてより厳密なランダム化比較試験(RCT)による臨床研究を開始しており、保険診療で承認され広く臨床応用されることを目指しています。本研究成果は、最先端脳科学の手法を用いて、社会課題であるうつ病の薬物治療以外の新たな治療法の道を切り開く革新的イノベーション技術として期待されます。
    • ・対外発表：　https://www.hiroshima-u.ac.jp/news/57644

ポジティブ感性

ポジティブ感性分野では、製品・サービス分野における感性価値の産業応用を目指します。笹岡　貴史（広島大学　BMKセンター准教授　感性COIリサーチリーダー）を中心とした研究者グループが、企業との共同研究により、①新しい製品・サービスの開発や、②生産性の向上、③教育への応用等を推進しており、そのために以下のようなアプリケーション・サービスを開発しています。

• • ●　リアルタイム感性推定技術
    • • ▻ 脳科学にもとづき感性を定量的に推定するツール
      • ▻ 様々な環境で感性を測定できるよう、ウェアラブルで非接触、非拘束など簡便な装置、ツール
  • ●　感性情報をユーザー特性にあわせてフィードバック制御する製品・サービス
    • • ▻ 製品・サービスに感性情報の解析技術を組み込むことで、ユーザーそれぞれの特性にあわせたカスタマイズが進み、自分だけの製品・サービスへと成長させる技術・システム

社会実装
本研究は、メンタルヘルス、ビジネス・教育等様々な分野に脳科学に基づく客観的評価を導入するもので、生み出される新事業は既成の枠組みを超えたものになる可能性があります。本研究では、実業界で企業経営の実績のある吉田秀俊客員教授（COI　プロジェクトリーダー）が企業との一元的な窓口となり、研究成果の事業化/社会実装を推進しており、画期的な製品・サービスを生み出すための体制が整っています。

上述の内容に関心のある方は、以下の窓口にお問い合わせください。