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研究成果紹介

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    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    2021.02.21
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    環境に優しい新規無機系構造色コーティング材

      目標・狙い 我々の暮らしを豊かにする様々なモノには多彩な着色がなされている。一般的にその着色に使われている塗料は有機色素を中心とした染料、あるいは無機顔料が用いられている。 しかし、有機染料は、熱や光エネルギーなどによって分解してしまうため、時間がたつと色褪せが起こり長期使用には耐えられない。また、無機顔料は、有機染料に比べて優れた耐候性を有している一方で、環境や人体に対し有害な元素を含むものが多いため毒性への懸念が高まっており、万能ではない。 また、今後、従来型の染料や顔料に含まれる物質への規制がますます強化されると考えられ、安全かつ退色しない色材の開発が急務となっている。 このような背景から、安全・サスティナブルな材料とプロセスで創る新規無機系色材の開発を目指す。   想定される市場・製品・産業分野 塗装が必要な製品を扱う企業   概要 アプローチ①アンモニアを用いない金属酸窒化物合成とその色材制御 金属産窒化物顔料は、毒性が懸念される重金属ではなく、チタンやタンタルなどの金属を用いることができるため、安心・安全な材料の一つとして注目されている。 しかし、その合成には毒性が非常に高いアンモニアガスを使うことが一般的であり、合成のスケールアップは容易ではなく、工業化の障壁となっている。 本アプローチでは、この従来のアンモニアガスを用いる手法に代わる安全な方法として、窒素源に尿素を用いる合成法を開発。尿素は毒性の懸念が低く、安価であることに加え、固体であるため、取り扱いが容易であり、汎用の電気炉での酸窒化物合成が可能となる。また、尿素の量を変えて酸窒化物中の酸素/窒素比を変化させることなどで、色度を調整することが可能である。 本研究の優位性 アンモニアの代わりに安全・安価な尿素を使用することで、汎用の電気炉での酸窒化物合成が可能 用いる尿素の量で酸窒化物の色調の制御が可能   アプローチ②電気泳動堆積法による構造色コーティング 構造発色性材料は染料や顔料とは全く異なるメカニズムで呈色するため、構造が壊れない限り、色褪せせず、汎用の安価かつ安全性の高い物質を用いて発色させることができる。 用いる材料は、主にガラスの主成分であるSiO2の球状粒子と炭素や四酸化三鉄などの黒色物質。粒子の集積構造で構造色が発現し、用いる粒子のサイズを変えることで容易に様々な色を生み出すことができる。 一方で、構造発色性材料のコーティング膜を形成する際、1)大面積や曲線の表面に均一なコーティングが困難であること、また2)耐久性が低い(すぐコーティングが落ちる)、といった問題があった。 これらの問題に対し、 1)自動車の塗装などに使われる電気泳動堆積法(図2)を用いる。この手法を用いることで、迅速に様々な基材にコーティング膜を形成することができる。また、フォークのような複雑な形状の表面にも均一にかつ簡単にコーティングすることができる(図3)。 2)電着法に工夫をし、粒子を泳動させて基材表面に堆積させるだけでなく、同時に接着剤の役割を果たす物質を電気化学的に析出させ、これで粒子同士や粒子と基材表面を接着させる方法を用いることで(図4)、その耐久性は飛躍的に改善。フォークにコーティングしたものを消しゴムに突き刺す試験でも、従来のものは膜が剥離し金属表面が露出してしまうのに対し、今回のものは剥離せず色を保つことができる。(図5)また、pHなどの電着条件を適切に調整することで、粒子の並び方を規則的な状態のものと、乱れた状態のものに作り分けることができます。つまり、オパールのように見る角度で色が変化するタイプのものと、見る角度で色が変わらないマットな印象のものに作り分けることができる(図6)。 本研究の優位性 粒子のサイズを変えるだけで様々な色を生み出せ、また、電着条件を適切に調整することで、構造色の角度依存性のありなしの作り分けが可能であるため、多様なカラーリングが実現できる。 複雑な形状の表面にも均一にかつ簡単にコーティングすることができる 耐久性の高い構造発色性材料のコーティングが可能である   論文 Inorg. Chem., DOI: 10.1021/acs.inorgchem.0c03758 (2021). ACS Appl. Mater. Interfaces, 12, 40768 (2020). Eur. J. Inorg. Chem., 2019, 1257 (2019). RSC Adv., 18, 10776 (2018). Inorg. Chem., 57, 13953 (2018). NPG Asia Mater., 9, e355 (2017). ほか   外部資金の獲得状況 科学研究費助成事業 基盤研究(B) (2020-2022). 科学研究費助成事業 新学術領域研究(研究領域提案型) (2019-2020) 科学研究費助成事業 挑戦的研究(萌芽) (2018-2021) ほか   研究者からのメッセージ 構造発色性材料、複合アニオン化合物、有機-無機ハイブリッド材料などにご興味があれば、ぜひご連絡ください。   研究者 片桐清文(KATAGIRI KIYOFUMI) 広島大学 大学院先進理工系科学研究科 教授

    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    2021.02.15
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    塗布型有機薄膜太陽電池の材料開発

    目標・狙い 塗布型有機薄膜太陽電池は、半導体ポリマーをプラスチック基板に塗って薄膜化することで作製できるため、①製造コスト・輸送コストが低い、➁軽量建造物にも設置が可能、③垂直面・曲面にも張ることが可能である、といった特徴がある。その特徴を生かし、IoTセンサー、モバイル・ウェアラブル電源や窓、ビニールハウス向け電源など、現在普及している無機太陽電池では実現が難しい分野への応用を切り開く次世代太陽電池として注目されている。 しかし、その実用化にはエネルギー変換効率の向上が最重要課題であり、そのためには新しい半導体ポリマーの開発が不可欠である。 本研究では、塗布型有機薄膜太陽電池の効率化に向けた新しい半導体ポリマーの開発を目指す。   想定される市場・製品・産業分野 エネルギー分野 IoTセンサー 自動車 モバイル・ウェアラブル電源 ビニールハウス 建材   概要 ポリマーの結晶状態と分子配向を制御することで電荷輸送性を向上させた。 現在16~17%程度の発電効率を実現。2024年には20%実現を目指す。   本研究の優位性 高効率かつ高耐久性の有機薄膜太陽電池を実現 ➢85℃で1000時間加熱しても性能劣化無し。   特許 特願2017-159899など   論文 Adv. Energy Mater.,2020, 10, 1903278 ACS Appl. Mater. Interfaces, 2018, 10, 32420. J. Am. Chem. Soc.2016, 138, 10265. Nat. Commun.2015, 6, 10085. Nat. Photon.2015, 9, 403.など   研究者からのメッセージ 有機薄膜太陽電池や有機半導体にご興味があれば、ぜひご連絡ください。   研究者 尾坂格(OSAKA ITARU) 広島大学 大学院先進理工系科学研究科 教授

    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    2025.09.04
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    アジアにおける温室効果ガス吸排出、及び気候変動の現状

    アピールポイント 地球温暖化が激化傾向、アジア・日本も例外ではない 化石燃料燃焼による温室効果ガス(GHG)の排出は、日本を含む先進国では減少傾向、だが、世界全体では増加傾向 パリ協定の達成目標に対する現状を知るにはGHGバジェットを推定することが必要 国内で唯一のGHGバジェット推定の専門家 アジア諸国のGHGバジェットを推定し、各国のパリ協定の達成目標に対し助言→有効的なGHGの削減へ   研究者のねらい GHGバジェット推定は、パリ協定批准した各国が独自の目標達成の現状把握ために必要。各国の背景や政情による違い理解した上で、主要なGHG排出のプロセスを把握し、削減策を考察する。特に、アジア圏の発展途上国では、化石燃料燃焼が主要はGHG排出ではない(土地利用変化や火災が主要なGHG排出の国もある)。GHGバジェット推定を精緻化すると共に、国別の推定を確立する。これらの推定を速やかに推し進め、GHG排出の増加に歯止めをかける。この活動を推進するためには、産官民の協力が必要。   研究内容 GHGバジェットとは:GHG(CO2、CH4、N2O)の吸排出に関わる個々のプロセスを足し合わせた収支量 対象地域のGHGバジェットは正味排出か、正味吸収か、またはニュートラルか 何がGHGバジェットの主要構成要素か→国によっては化石燃料燃焼以上に重要な排出源が存在する 主要な排出源を特定することにより、将来的な削減に貢献 科学的根拠にによる、パリ協定を超えた、GHG削減策を提示 図1:GHGバジェットの構成要素。何が重要なプロセスであるかは、国・地域によって異なる。また、現在把握できているプロセス以外にも隠れたプロセスが存在する可能性もあり、更なる推定の精緻化が必要。   関連情報 【論文】 Kondo M., et al. (2023) Autumn cooling paused the increased net CO2 release in central Eurasia, Nature Climate Change, 13, 334–337 Kondo M., et al. (2018) Land use change and El Niño-Southern Oscillation drive decadal carbon balance shifts in Southeast Asia, Nature Communications, 9, 1154   研究者 近藤雅征(KONDOMASAYUKI) 広島大学 IDEC国際連携機構 准教授   本研究シーズは、2025年9月フェニックスセミナーにて発表しました。

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    • 気候変動/エネルギー/GX
    2025.09.04
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    太陽光発電の『価値分離』を通じたCO2フリー水素の低コスト化検討

    アピールポイント 化石燃料の代替として期待されるグリーン水素の製造コストを低減 太陽光発電と蓄電池、系統接続の組合せでエネルギーマネジメントを効率化 再エネ導入による電力系統への負荷を低減、太陽光発電の主力電源化にも有効   研究者のねらい 化石燃料からの燃料転換やカーボンリサイクルの原料として期待されるグリーン水素は、現状、再エネを利用した水電解法で製造されるが、製造コストの高さが課題である。本研究では、太陽光パネルによる発電を「高価値電力(安定かつ予測可能)」と「低価値電力(変動が大きく予測困難)」に分離し、前者を系統に売電、後者を水素製造に回し、さらに蓄電池活用による電解装置の容量低下および利用率向上を通じてグリーン水素の製造コスト低減モデルを提示する。なお、このモデルは、再エネ導入による電力系統への負荷を減らし、過大な投資を行うことなく太陽光発電の出力制限を緩和し、主力電源化も実現できる。   研究内容 1, 水素製造コストと電解装置の利用率との関係   2,『高価値電力』 と『低価値電力』 の分離および蓄電池による『低価値電力』 の平準化   3,水素製造シミュレーション 【前提条件】 (1)エネルギーマネジメント ①カットオフ以下は高価値電力として売電 ②カットオフ以上の電力がある場合、電解装置に優先的に供給、電解装置の容量以上の電力を蓄電池に入れ充電 ③電解装置がフル稼働できない場合には蓄電池から給電 (2)CAPEX容量 PV 1kW/EC 0.083kW/Battery 1.981kWh (3)電力価格とCAPEXコスト・耐用年数 高価値電力 \12/kWh/低価値電力 \7/kWh EC \50000/kW・10年Battery \10000/kWh・20年   関連情報 【論文】Egusa H, Ichikawa T: Value Division of Photovoltaic Power for Economically Reasonable Green Hydrogen Production. International Journal of Hydrogen Energy, 111: 385-392, 2025 【知財】なし   研究者 江種浩文(EGUSA HIROHUMI) 広島大学 A-ESG科学技術研究センター 客員准教授 市川貴之(Ichikawa Takayuki) 広島大学 大学院先進理工系科学研究科 教授   本研究シーズは、2025年9月フェニックスセミナーにて発表しました。

    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    2025.09.04
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    アンモニアメタネーション

    アピールポイント 独自性:アンモニアを利用した,二酸化炭素からのメタン合成 ▶︎反応による発熱が小さく,熱暴走のリスクがない ▶︎アンモニアを水素キャリアとして輸入:国内の二酸化炭素を国内でメタンに変換 実用化に向けて:実燃焼ガスからの回収した二酸化炭素による実証試験が進行中(広島県カーボンリサイクル関連技術開発支援補助金)   研究者のねらい 研究目的:触媒開発,改良を行うことで高メタン収率を得る 研究概要:アンモニア分解触媒(ルテニウムやニッケル触媒)とメタン合成触媒(ニッケル触媒)を組み合わせたハイブリッド触媒の研究 社会実装のイメージ:広島ガスと共同で、同社顧客企業において、二酸化炭素の回収とアンモニアメタネーションを行うことを検討   研究内容 図1 圧力変化に対するアンモニアメタネーション 図2温度変化に対するアンモニアメタネーションRu/Al2O3(1 wt%)+Ni/CeO2(20 wt%) 図3 反応装置 図4 大規模プラントイメージ(多段断熱反応器)   関連情報 【論文】・・・H. Saima et al., J. Chem. Eng. Japan,https://doi.org/10.1080.00219592.2023.2248176 H. Saima et al., J. Japan Petroleum Inst., in Press 【知財】特許・・・(特開2024-147616)   研究者 砂本礼志 先進理工系科学研究科 エネルギー変換材料工学研究室D2(当時)   主指導教員宮岡 裕樹 教授   本研究シーズは、2025年9月フェニックスセミナーで発表されました。

    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 半導体
    2025.09.04
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 半導体
    有機半導体を用いた光触媒による太陽光水素製造に関する研究

    アピールポイント 有機薄膜太陽電池において高効率を示す独自開発の有機半導体材料をナノ粒子光触媒として応用し、太陽光による水素製造を可能にした。 本研究で開発した有機光触媒は、可視光全域を利用できるため、従来の無機系光触媒に比べて2倍以上の太陽光エネルギーを活用できる。   研究者のねらい 従来の無機光触媒は波長が600 nmまでの可視光領域しか利用できなかったが、本研究で開発する有機光触媒は可視光全域を利用できる。これにより、従来の光触媒よりも2倍以上の太陽光エネルギーを活用できるようになり、水素製造の高効率化に向けて大きなアドバンテージとなる。また、有機半導体は無機半導体に比べてはるかに高い吸光能を持つため、少量でも十分に太陽光を吸収できる。すなわち、有機光触媒による高効率水素生成技術は、材料削減による低コスト化にも優位性があり、総環境負荷の低減が期待できる。   研究内容   電流ー電圧特性   分光感度特性   モジュールへ展開(2 cm角 → 20 cm角)   有機光触媒へ展開(ナノ粒子化)   Cryo-TEM   反応機構   水素発生量   外部量子効率   関連情報 【論文】 Tsubasa Mikie, Tomokazu, Morioku, Shota Suruga, Momoka Hada, Yuki Sato, Hideo Ohkita, Itaru Osaka, Dithienonaphthobisthiadiazole synthesized by thienannulation of electron-deficient rings: an acceptor building unit for high-performance π-conjugated polymers, Chemical Science, 15: 19991–20001, 2024. 【知財】特願2019-159031、特願2021-132762、特願2022-34404 、特願2024-095535   研究者 三木江翼(MIKIE TSUBASA) 広島大学 大学院先進理工系科学研究科 助教

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    • 経営/組織運営/デザイン
    2025.09.04
    • 環境エネルギー
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 経営/組織運営/デザイン
    グリーン懐疑主義が消費者のグリーン購買意図に与える影響:情報探索および罪悪感の役割

    アピールポイント グリーン懐疑主義は、消費者に自身の懐疑心を確かめるための情報探索を促し、購買意思決定を支える。 環境意識に反する消費行動への不安は罪悪感を招きやすく、その軽減策としてグリーン製品が選ばれることもある。 消費者の環境意識の高まりに対応し、持続可能な戦略の推進と明確な情報提供に努める必要がある。   研究者のねらい グリーン懐疑主義は、環境問題への関心と消費行動のギャップを説明しうる要因とされており、持続可能な消費への影響が探求されている。 本研究では、消費者の情報探索行動と予期される罪悪感に着目し、懐疑的態度が購買意欲を促進しうる可能性を実証的に検討する。 製品情報の発信がグリーン製品の販売促進に寄与し、企業の持続可能な発展に資することを示唆する。   研究内容 1,モデル 注記:グリーンウォッシングとは、企業が誇張的または曖昧な表現により、消費者に誤認を与える行為を指す。   グリーン懐疑主義・消費者の情報探索行動・予期される罪悪感   2,仮説検証 ① 情報探索行動は、懐疑的態度を裏付けたり打ち消したりすることで、購買判断の根拠となり得る。   ② 懐疑心と環境意識の対立は、罪悪感を引き起こし、グリーン製品の購入がその感情の緩和につながる可能性がある。   3,示唆   関連情報 【論文】The Influence of Green Skepticism on Consumers’ Green Purchase Intentions: The Roles of Information Seeking and Anticipated Guilt. To be presented at the APMAA 2025 Annual Conference, Shah Alam, Malaysia. 【知財】なし   研究者 周聖逸 大学院人間社会科学研究科 博士後期課程2年(当時)   指導教員徐恩之(ソウンジ)准教授

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    2025.09.04
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    グリーンウォッシング 尺度開発に関する研究

    グリーンウォッシング(greenwashing)発生 ▶︎環境配慮に関連した企業の宣言と実態が一致せず、消費者の誤解を招く現象 企業のサステナブル(SDGs)宣言→製品・サービスに予期しなかった事態が発生→Washだと非難され、企業ブランド価値低下発生   研究内容 【企業のグリーンウォッシングを数値化する】   greenwashing 語のテキストマイニング   質問票調査実施 尺度開発を通じて期待していること ①Greenwashingの診断表・保険開発   ②Greenwashing ガイドブック作成   研究計画 企業のグリーンウォッシングを抑制するための取り組み 社会に対する波及効果 ブランド成果と消費者・顧客への反応 環境経営への社員の知識レベルをアップする教育プログラムの開発   実用化に向けた課題 green経営に関する持続的な関心と投資が必要 多様な企業からのデータ収集が必要→尺度の信頼性アップ   最後に 協力依頼事項 greenwashing尺度の活用:保険開発以外にも、多様な製品・サービスへの活用可能性がある(例:クラウドファンディング) 環境経営に関わる社員の知識レベルをアップする教育プログラムの開発   研究者 徐恩之(SEO EUNJI) 広島大学 大学院人間社会科学研究科 准教授

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    2025.09.04
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    【フェニックスセミナー2025まとめ】未来をつくるカーボンニュートラルイノベーション

    概要 フェニックス協力会主催(協力:株式会社広島銀行)にて、2025年9月4日にひろぎんキャリア共創センターにて、フェニックスセミナー2025(研究シーズ発表会)vol.2を開催しました。 当日は、企業や研究者など80名ほどが参加し、市川教授の基調講演(「広島県におけるカーボンニュートラルの動向」)や若手研究者による研究の最前線についての発表がありました。セミナー後は、懇親会も開催。直接研究者とコミュニケーションをとることで、研究とビジネスをつなげるきっかけの場となりました。 研究者・発表した研究シーズリスト 近藤 雅征(瀬戸内CN国際共同研究センター・准教授) ーアジアにおける温室効果ガス吸排出、及び気候変動の現状   江種 浩文 (経済学部・客員講師) ー太陽光発電の「価値分離」を通じたCO2フリー水素の低コスト化検討   砂本 礼志(大学院先進理工系科学研究科・D2) ーアンモニアメタネーション研究   三木江 翼 (大学院先進理工系科学研究科・助教) ー有機半導体を用いた光触媒による太陽光水素製造に関する研究   徐 恩之(大学院人間社会科学研究科・准教授) ーグリーンウォッシュの尺度開発に関する研究   周聖逸(大学院人間社会科学研究科・D2) ーグリーン懐疑主義が消費者のグリーン購買意図に与える影響:情報探索および罪悪感の役割   フェニックス協力会とは 「地域社会・国際社会との共存」を具現化する取組みとして、2010年11月、地域社会、特に地域産業界への更なる貢献を目的として設立。 150社ほどの企業・団体が所属し、広島大学オープンイノベーション本部産学連携部門(事務局)から、産学連携に関連する情報発信や、会員企業の皆さまにご活用いただけるさまざまなサービスなどを発信しています。

    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 食料/農林水産業
    • バイオエコノミー
    2025.10.23
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 食料/農林水産業
    • バイオエコノミー
    経口摂取により暑熱耐性能を誘導しうる 微細藻類

    この研究成果は2025年10月23日に、国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)主催で開催されました新技術説明会に出展しました。   新技術の概要本技術は、特定の藍藻による動物の暑熱耐性誘導に関するものである。当該藍藻を含む飲食品組成物摂食により、動物の体温を摂餌に至適な範囲に調整可能である。結果、高温化であっても動物の食欲は維持され得る。本技術は、当該藍藻の体温調節機能を利用した、ヒトおよび畜産・愛玩動物等に暑熱耐性を付与する技術である。   従来技術・競合技術との比較近年の夏場の高温による畜産動物の暑熱ストレス回避技術として、空調設備の導入、換気扇等による強制換気、遮光ネット等による遮光等が試行されているが、大きなコストを要する。一方、我々の技術では既存設備下で、動物の生育・体調維持に繋がり、前記コスト面での問題は解消できるものと考える。また、当該藍藻は栄養的にもタンパク質・脂質含有量が他の藍藻類に比べて多い。また、当該藍藻はそれ自体が顕著な高温耐性を有するため、高温下でも培養破綻が起きにくく、他の藍藻類よりも安定した供給が可能である。   新技術の特徴 当該藍藻を含む飼料の摂取により、暑熱区飼育のカエル(変温動物)の高温耐性能が向上、また暑熱区飼育のニワトリ(恒温動物)の暑熱ストレスが減少 少ない配合量で顕著な効果を発揮(ニワトリの場合) 培養から製品化までのプロセスが低エネルギーかつカーボンニュートラル   本技術の概要 地球温暖化によって畜産物、水産物、ペットなどへの高温ストレスが高まり、生産リスク、健康リスクが上昇。 温泉という極限環境に生息する両生類「温泉ガエル」の餌資源として藍藻(シアノバクテリア)を発見。 オタマジャクシの高温下での生存率の上昇、鳥類(ニワトリ)での高温ストレス低減効果を確認。   地球温暖化と食料生産リスク 過去10万年(最後の間氷期以降)最も急速な全球的温暖化が進行中 「温泉ガエル」と餌資源としてのシアノバクテリアの発見 琉球列島に広範に分布する「リュウキュウカジカガエル」と本州、九州、四国などに生息する「カジカガエル」の、温泉に生息する集団を発見し、藍藻(シアノバクテリア)を食していることを見出した。   MinIONを使ったDNA解読 Oxford Nanopore Technologies社のシーケンサー(DNA解読装置)MinIONを使ってPCR産物・ゲノムDNAを解読。 オタマジャクシ腸内容物の16Sシーケンス(大きな分類) 腸内に存在する微生物群を分類し分析。   温泉藻(秋田県湯沢市・川原の湯っこ)の単離培養 新種シアノバクテリアのゲノム解読 約630万塩基対の環状ゲノムを解析。 タンパク質コード遺伝子:約6300 特徴として、 窒素代謝関連遺伝子が多い 遷移金属イオン結合遺伝子が多い   ネッタイツメガエル幼生の摂餌試験と高温下生存率 ネッタイツメガエル幼生に対して藻類を給餌。高温環境下において生存率が向上。 ニワトリに対する飼料添加と暑熱ストレスへの影響 供試動物:産卵鶏 (Julia Lite) 雄ヒナ、12L12D 試験区:2×3の完全要因配置 2種類の環境温度 (室温or暑熱) ×3種類の試験飼料(微細藻類粉末を飼料に対して乾物あたり0, 1, 2%添加) 供試羽数:各区5羽(5×2×3 = 合計30羽) 温度管理:D0で30℃、その後D4まで2日間ごとに1℃低下させる 暑熱区:D5より、9:00から2時間かけて38℃まで加温し、17:00から2時間かけて29℃まで減温 (サイクリック) 通常温度区:D5より27℃   試験スケジュール 産卵鶏雄ヒナの羽数、摂食量と藻類粉末重量 (70 g)から計算した最長の試験期間を設定 測定項目体重、日増体量、摂食量、飼料要求率、直腸温 D7に暑熱区の個体を動画撮影し、3分間あたりのパンティング(口を開け、 喉または背中を小刻みに動かす呼吸をパンティングと定義)時間を計測。   結果1 直腸温に藻類飼料添加の影響が認められた。 直腸温に藻類飼料添加と環境温度との交互作用が認められた。 (統計的有意差はないものの)増体量、摂食量も改善。   結果2 パンティング sec./180 sec. †: 0%添加区と比較してP

    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 素材
    2025.08.21
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 素材
    マイクロ金属触媒を低コストで自動製造するマイクロロボット

    この研究成果は、2025年8月21、22日に国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)主催の大学見本市2025~イノベーション・ジャパンに出展しました。   技術概要無機膜の自励振動システムを新規に開発しました。さらに、そのアクチュエータ能を応用し、微小非球形金属化合物ビーズを自動射出成形するマイクロロボットの開発にも成功しました。このロボットには、微小金属化合物ビーズ製造装置として従来技術と比較し、以下の新規性・優位性があります。 自己組織化の原理で人による組み立て不要 極小(mmサイズ) 自動組上げ・極小なので低コスト(1000分の1) 単独駆動(外部電源不要) 極小・低コストながら従来のアクチュエータに比肩するエネルギー密度40µJ/cm^3   想定される活用事例開発した無機膜自励振動システムは、微小金属化合物ビーズの製造装置に展開できます。   従来のフェントン処理とその課題 本発明の新規性 自己組織化で製造装置が自動組み立て 単独駆動(外部電源不要) 高エネルギー密度の駆動能(40 µJ/cm3) 極小(µLサイズ)の金属ビーズを自動製造 フェントン条件で自己泳動する金属触媒   優位性 自己駆動材料が自己駆動材料を生産(世界初!) 既設フェントン処理システムを流用可能 電気代(0円~)、製造コスト(22円/kg)の削減   自動泳動微小金属触媒の製造からSTEM教材まで! 本発明の基本原理 実施例1 実施例2 実施例3   企業とのマイルストーン 触媒能のベンチ試験 触媒の耐久/安定性試験 触媒回収/再生法の検証 事業化検証 パイロット製品開発 量産化体制の構築 販売体制の確立   研究者松尾 宗征 広島大学 大学院統合生命科学研究科 助教

    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 自然共生/ネイチャーポジティブ
    • 資源
    2026.05.11
    • 気候変動/エネルギー/GX
    • 自然共生/ネイチャーポジティブ
    • 資源
    酸素極小層から深海まで続くマンガン酸化の実態を解明 ―セリウム同位体が明らかにする海洋中の新しい物質循環モデル―

    発表のポイント 海水およびマンガンクラスト中のセリウム(Ce)安定同位体比の鉛直分布を初めて明らかにした。 酸素極小層(OMZ)内部を含め、深海に至るまで連続的にマンガン酸化物が形成されることを実証した。 海洋中のマンガン循環と希土類元素の挙動を統合的に理解する新しいモデルを提案した。 発表内容東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻のLi Wenshuai博士研究員(研究当時、現中国地質大学(武漢)教授)、高橋嘉夫教授(兼:同大学アイソトープ総合センターセンター長)、海洋研究開発機構の中田亮一主任研究員、柏原輝彦主任研究員、高知大学海洋コア国際研究所の臼井朗特任教授、東京大学大気海洋研究所の小畑元教授、漢那直也助教(研究当時、現岡山大学准教授)、名古屋大学大学院環境学研究科の淺原良浩准教授、弘前大学被ばく医療総合研究所の田副博文教授、法政大学自然科学センターの田中雅人准教授、公益財団法人高輝度光科学研究センターの河村直己主幹研究員らの研究グループは、北西太平洋において海水およびマンガンクラスト(注1)中のセリウム(Ce)安定同位体比δ142Ce(注2)の鉛直分布(注3)を詳細に解析し、酸素極小層(OMZ; 注4)から深海に至るまでマンガン(Mn)酸化物の形成が連続的に進行していることを明らかにしました。これまで、海洋におけるMnの酸化は、OMZで溶存したMn²⁺がその下部の酸素に富む層で酸化されることで主に進行すると考えられてきました。しかし、その実態は観測的に十分検証されていませんでした。 本研究では、水深10〜6000 mにわたる海水と、約900〜5500 mで形成されたマンガンクラスト試料についてCe安定同位体比を測定し、海水中ではOMZ内部で軽い同位体に富み、その下層で重い同位体にシフトする特徴的な鉛直分布が存在することを見出しました。これは、クラスト中の同位体比は周囲の海水の値を反映しており、Mn酸化物がその場で形成・沈着したことを示しています。さらに大型放射光施設SPring-8(BL01B1、BL39XU)(注5)と高エネルギー加速器研究機構の放射光実験施設(Photon Factory; BL-9A、BL-12C)(注6)においてCeやMnのX線吸収微細構造(XAFS; 注7)を測定して得た価数や局所構造の情報に基づいて、これら元素が海洋中で受ける反応も推定しました。その結果、Ceが主にマンガン酸化物に酸化吸着される過程で同位体分別が生じることが示唆され、観測されたCe同位体の鉛直分布は、Mnの酸化・沈殿が広い水深範囲で連続的に進行していることを強く示唆します。 これらの結果は、Mn酸化物が特定の深度で生成して沈降するという従来のモデルを見直し、OMZ内部を含む広範な深度での連続的な生成を想定する新しいモデルを支持するものです。本成果は、海洋におけるMnの循環と希土類元素(注8)の挙動の理解を大きく前進させるとともに、海底鉱物資源の形成過程の解明や、過去の海洋環境復元に向けた新たな地球化学トレーサー(注9)としての応用が期待されます。   発表者・研究者等情報 東京大学 大学院理学系研究科地球惑星科学専攻 Li Wenshuai 博士研究員(研究当時、現 中国地質大学(武漢)教授) 高橋 嘉夫 教授(兼 東京大学 アイソトープ総合センター センター長) 大気海洋研究所 小畑 元 教授 漢那 直也 助教(研究当時、現 岡山大学環境生命自然科学学域 准教授) 海洋研究開発機構(JAMSTEC)物質地球科学研究部門 中田 亮一 主任研究員(兼 広島大学大学院先進理工系科学研究科 客員准教授) 柏原 輝彦 主任研究員 高知大学海洋コア国際研究所 臼井 朗 特任教授 (名誉教授) 名古屋大学大学院環境学研究科 淺原 良浩 准教授 弘前大学 被ばく医療総合研究所 田副 博文 教授 法政大学 自然科学センター・文学部 地理学科 田中 雅人 准教授 高輝度光科学研究センター 河村 直己 主幹研究員 東 晃太朗 主幹研究員   論文情報雑誌名:Science Advances 題名:Cerium isotopes unveil hydrogenetic Fe-Mn encrustation occurring throughout from the oxygen minimum zone to the deep Pacific(5月1日付掲載) 著者名:Wenshuai Li,* Ryoichi Nakada, Hajime Obata, Naoya Kanna, Inhee Kim, Teruhiko Kashiwabara, Kotaro Higashi, Naomi Kawamura, Yoshihiro Asahara, Hirofumi Tazoe, Masato Tanaka, Akira Usui, Yoshio Takahashi*(*責任著者) DOI:10.1126/sciadv.aee2813 URL:https://doi.org/10.1126/sciadv.aee2813   研究助成本研究は、中国国家自然科学基金「No. 42573006、No.42550152)」、日本学術振興会「外国人特別研究員 No. P21313」、科研費「特別研究員奨励費 課題番号22F21313、22KF0083」、科研費「課題番号 24H00268、24K21564、24K22346、23H03986、22H00166、22F21313、22KK0166」、米国国立科学財団「助成金番号 OCE-2140395」、科研費「基盤研究(S) 課題番号: 26K21720」科研費「学術変革領域研究(A) 課題番号26H00438」の支援により実施されました。   謝辞本研究で行った解析は、SPring-8(課題番号:2023A1453, 2023A1455, 2024A1446, 2024A1483, 2024A1484, 2024A1486, 2024B1493, 2024B1496, 2024B1905)と、高エネルギー加速器研究機構の放射光実験施設Photon Factoryのビームラインにおいて、高エネルギー加速器研究機構の承認のもとで実施しました(課題番号:2022G126, 2024G123)。また、本研究は、東京大学大気海洋研究所の研究船共同利用プログラム(学術研究船「白鳳丸」、JURCAOSSH22-02)の支援も受けました。F. Liu氏(成都理工大学)に、Ce標準溶液(CDUT-Ce)をご提供いただいたことに感謝いたします。   用語解説(注1) マンガンクラスト:海底の岩石表面に長い時間をかけて成長する鉄・マンガン酸化物の層。 (注2) 安定同位体比(δ142Ce):同じ元素でも質量数の異なる同位体の比で、起源物質や化学反応の違いを反映する指標。 (注3)鉛直分布:水深方向に沿った変化の様子。 (注4)酸素極小層(OMZ):海水中で酸素濃度が非常に低くなる深度帯。 (注5)大型放射光施設SPring-8:理化学研究所が所有する兵庫県の播磨科学公園都市にある世界最高性能の放射光を生み出す大型放射光施設で、利用者支援等は高輝度光科学研究センター(JASRI)が行っています。SPring-8(スプリングエイト)の名前はSuper Photon ring-8 GeVに由来。SPring-8では、放射光を用いてナノテクノロジー、バイオテクノロジーや産業利用まで幅広い研究が行われています。 (注6)高エネルギー加速器研究機構(KEK)物質構造研究所放射光実験施設(Photon Factory):茨城県つくば市にある日本の放射光施設。 (注7)XAFS:X線吸収スペクトルに表れる元素の吸収端付近の微細な構造のことで、対象元素の価数や局所構造の情報が分かる分光法。 (注8)希土類元素:セリウムを含むランタノイド元素やイットリウムを含む元素群の名称で、環境や物質循環の指標として用いられる。レアアースとも呼ばれる。 (注9)地球化学トレーサー:物質の起源や移動過程を追跡するための化学的指標。   報道発表資料(425.42 KB) 論文掲載ページ (Science Advancesに移動します)   【お問い合わせ先】 東京大学大学院理学系研究科 教授高橋嘉夫(たかはしよしお) Tel:03-5841-4517E-mail:ytakaha*g.ecc.u-tokyo.ac.jp   東京大学大学院理学系研究科 E-mail:media.s*gs.mail.u-tokyo.ac.jp   東京大学大気海洋研究所附属共同利用・共同研究推進センター広報戦略室 E-mail:kouhou*aori.u-tokyo.ac.jp   海洋研究開発機構企画部門事業推進部報道室 Email:press@jamstec.go.jp   高知大学広報・校友課 Tel:088-844-8643E-mail:kh13@kochi-u.ac.jp   名古屋大学 総務部広報課 E-mail:nu_research*t.mail.nagoya-u.ac.jp   弘前大学被ばく医療総合研究所総務グループ E-mail:jm5401*hirosaki-u.ac.jp   法政大学 総長室広報課 E-mail:pr*adm.hosei.ac.jp   公益財団法人高輝度光科学研究センター(JASRI)利用推進部普及情報課 E-mail:kouhou*spring8.or.jp   広島大学広報グループ E-mail:koho@office.hiroshima-u.ac.jp   (*は半角@に置き換えてください)

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